元旦スクープ合戦の勝者はどこなのか。読売新聞の「中国『千人計画』に日本人」は恥ずかしい「スクープ」だったが、毎日新聞の「中国『闇』ワクチン流入」「日本の富裕層 接種」はまさにスクープだった――。にもかかわらず、なぜ、毎日新聞を賞賛できないのか。花田編集長がその理由を明かす！
新聞はもう終わってしまったのか。朝日新聞ではなく、毎日新聞でもなく、「元旦の読売の1面はなんだ！」と花田編集長が読売新聞に大激怒！読売新聞オンラインには「独自」の文言も……。『週刊新潮』の焼き直しを「独自」と呼ぶ、恥知らずな読売新聞に物申す！
『目に見えぬ侵略 中国のオーストラリア支配計画』（飛鳥新社刊）を読むのは、私にとっては近年に滅多にない、強烈な読書体験であった。
スクープ！中国拘束１１６日はじめて明かされた全真相｜吉村剛史
「彼らの狙いは王毅だった」――中国で拘束された岡山県華僑華人総会のトップがはじめて明かした拘束１１６日間の驚くべき全貌。屈辱の“拷問体験記”！
日本は民主主義の守護者の役割を担え／『見えない手』日本語版前書き
6万部突破のベストセラー『目に見えぬ侵略』の第二弾『見えない手 中国共産党は世界をどう作り変えるか』が発売！ アメリカ、イギリス、EU各国での中国の影響力工作を実名で暴露、前作以上の衝撃があります。さらに日本についても特別加筆があり、必読の書です。その日本語版前書きを特別公開！ 「言論の自由と報道の自由は中国共産党にとって最大の敵であり、我々はこれを最優先事項として守らなければならない」(本文より)
6万部突破のベストセラー『目に見えぬ侵略』の第二弾『『見えない手 中国共産党は世界をどう作り変えるか』がついに発売！ アメリカ、イギリス、EU各国での中国の影響力工作を実名で暴露。さらに日本についても特別加筆もある必読の書です。こちらでは原著前書きを公開！
11月24日、中国の王毅国務委員兼外交部長が茂木外相と会談、その後の記者会見での発言は、盗っ人猛々しいことこの上ない発言だった。振り返ってみれば、王毅外相に限らず、報道官たちがこれまでも無礼千万な暴言を繰り返していた。何故日本は反論しないのか！？
国連に代表される国際社会の人権への取り組みは、中国に対して圧力をかけられない構造的欠陥を抱えている。国連の外で中国の人権侵害を厳しく監視、調査する常設機関を設けることが必要だ。その具体策を探る。
中華文明こそ世界の最高にして唯一の文明だと一方的に宣言したうえで、外部世界に対して「中華」の絶対的優位を主張する――天下一品の自惚れ・ホラ吹きの極め付きだが、この思想にはとてつもない危険性が内在している。
ファーウェイ、Zoom、TikTok…核より怖い中国のサイバー兵器｜山崎文明
日本は脆弱すぎる！世界で多発する中国の情報窃取。事件は既に日本でも起きている！ファーウェイ、Zoom、TikTok…核より怖い中国のサイバー兵器に食い物にされる日本の危うさ。
この地球上に「中華民族」という「民族」はどこにも存在しない。単に、人工的に作り出された一つの虚構の概念である。この本質を見なければ「中国」を見誤る。
バイデンはトランプと比べ融和的な対中政策をとる可能性が高く、習政権は全力を挙げて米国との関係修復を試みる。しかし、トランプという強い「外敵」が消えることが、中国共産党内の権力闘争を激化させる可能性も指摘されている。党内で孤立感を強めた習近平。一歩間違えば、文化大革命のような大混乱を引き起こす可能性も！
現代中国の政治体制は「一党独裁」であることは、大半の日本人が知っている。かの国のこととなると、日本のマスコミもいつも「一党独裁」云々と言う。しかし、この「一党独裁」体制の本当の意味、その驚くべき中身を、日本のマスコミがはたして分かっているかどうかは甚だ疑問である。
中国が台湾に侵攻した場合「台湾のために戦う」と答えた人が77.6%と、史上最高の数字を記録した。中台間で武力衝突が起きれば、沖縄の米軍基地が中国によって攻撃されることも十分考えられる。日本にとって決して人ごとではない。日本国民はもっと台湾海峡の情勢に目を向けるべきだ。
武漢ウイルスの猛威によって、世界恐慌以来最悪の経済状況。トランプ大統領曰く「中国はウイルス感染爆発を隠蔽した。ために世界規模で感染拡大した。断固、中国には責任を取らせる」。しかし、果たしてそれは可能なのか？ またトランプ大統領なら中国に責任を取らせる「公約」の実行が期待できるが、バイデン氏だったら？
中国の最大の懸念は、クアッドが拡大してNATOのような「締約国に対する武力攻撃を全締約国に対する攻撃とみなす」という「ハード・アライアンス」（強固な軍事同盟）に変貌し、中国包囲網がつくられることである。
ロバート・オブライエン大統領補佐官、クリス・レイFBI長官、ウイリアム・バー司法長官、そしてポンペオ国務長官の「反共四騎士」が行った立て続けの演説は何を意味するのか――それはアメリカがついに新たな危機に対応するパラダイムシフト（枠組み転換）に踏み切る宣言だった！ 11月の大統領選挙でどちらが勝ったとしても、アメリカの対中強硬策は変わらない。ならば日本はどうすべきか？（初出：月刊『Hanada』2020年10月号）
自由の同盟は中国共産党の軍門に下らない！中国の威嚇が、それまで中国の出方を恐れてきたインドと豪州を近づけた。中国の領域侵犯と懲罰外交に対しては、周辺国が結束して不測の事態に備え、中国をサプライチェーン（供給網）から切り離すなど、その代償を払わせなければならない。
中国国有系企業が世界の財界関係者、軍関係者を含む240万人分の個人データを集めていたことを各国メディアが一斉に報じた。創設者はデータを中国政府の諜報機関や人民解放軍へ提供していると公言。住所、電話番号から、交友関係、銀行取引記録、診療カルテ情報に至るまで。その中には日本人も500名以上が記録されていた！
クライブ・ハミルトン『目に見えぬ侵略』（小社刊）で中国のオーストラリア侵略計画が明らかになったが、中国の侵略はオーストラリアに留まらず世界各地で繰り広げられ、中でも韓国は、もはや中国にずっぽり呑み込まれてしまっている……。韓国語翻訳者として韓国に精通した著者が、中国の「目に見えぬ」ならぬ、露骨な「目に見える」侵略を徹底解説！（初出：月刊『Hanada』2020年10月号）
