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タリバンに最も影響力を及ぼす国家として脚光を浴びるのはパキスタンだ。そのパキスタンは世界第7位の核保有国で、2019年現在で約150個の核兵器を持っていることを忘れてはならない。
近代文明は、常に明るい未来を強迫観念的に展望し、過ぎ去った悲惨も犠牲となった死者も忘却へ押しやろうとしてきた。だが、一人一人のこころのうちから惨禍や死者の記憶を消すことはできない。
安倍晋三「世界に示した日本人の雄々しさ」、佐伯啓思「被災者に寄り添うとは」、内館牧子 「『もの言う東北人』になるべき時」、大崎洋「力強い連帯の証 笑いに願いを」、海原純子「忘れられない『共通点探し』、内山節「人々を動かした基層的精神」、生島ヒロシ「妹夫婦が天国で見守ってくれている」、西村由紀江「『ピアノがほしい』夢を叶えた少女」、石井光太「遺体安置所に集まった被災者の10年後」、山折哲雄「『関東大震災』後と『東日本大震災』後」、特集「東日本大震災10年に想う」は永久保存版!
我が国がいま置かれている状況は、ソ連が米本土まで届く核ミサイルを完成した時の英仏両国の状況と同じだ。そのとき両国は、米国は米本土を危険にさらして他国を守らないかもしれないと考え、独自の核武装を決断した。
花田編集長の「プチ暴論」第49回
朝日新聞デジタルというウェブ限定の記事とはいえ、この日の朝日の報道には脱力せざるを得なかった。担当記者は「昭恵叩き」に興じる自社の紙面(社論)や上司の意向を忖度して書いたのか。あるいは本当に「こんな投稿に『いいね』を押すなんて許せない」と怒りを抑えながら書いたのか。
極東においてロシアの近隣に位置し、しかも、今回の戦争を不気味に静観している中国の脅威に直面しているはずの日本は、どうしているのか。ドイツに比べて鈍感だと笑い話で済むことではない。
産経新聞客員論説委員、国家基本問題研究所主任研究員。1948年、東京都生まれ。中央大学法学部卒、プリントン大学公共政策大学院Mid‐Career Fellow program修了。産経新聞入社後に政治部、経済部を経てワシントン特派員、外信部次長、ワシントン支局長、シンガポール支局長、特別記者・論説委員を歴任。2018年6月から現職。著書に『全体主義と闘った男 河合栄治郎』、『中国が支配する世界 パクス・シニカへの未来年表』など多数。
花田編集長の「プチ暴論」第40回
ロシア軍はウクライナに侵攻するのか、侵攻するとすれば戦争はどのような規模になるのか、世界は息を潜めている。日本はロシアだけでなく、アメリカ・イギリス・ドイツ・フランスの動きを正確に読み解く必要がある!
20年前の9月といえば、すぐに思い浮かぶのは9・11だ。 しかし、時を同じくして、日本も大きな帰路に立っていた。 9・11の前日に起こっていた米国と中国の動きとは――。
花田編集長の「プチ暴論」第55回
バイデン、トランプ両政権の違いはどこにあるか。両大統領の対中発言に大きな差はない。が、バイデン大統領には、来年80歳という年齢問題が付きまとう。米国の混乱は同盟国を憂慮させ、独裁国を喜ばせる。
平成26(2014)年9月11日、吉田調書の報道等に朝日新聞社長が形ばかりの謝罪をした。詳細はすでに報道されている。 その翌日、さまざまなコメントが出ていたが、最も印象的だったのは、石破茂地方創生担当相がBS放送で語ったという皮肉である。
韓国語版『「目に見えぬ侵略」「見えない手」副読本』(『豪州と中国戦争前夜』)が遂に発刊!日本と同様、中国による目に見えぬ侵略に対して警戒感が薄い韓国国民。その中で大韓医師協会の崔大集(チェ・デジプ)前会長が本書を激賞!その理由とは。
米国が中国と戦うとして、誰が米国に加勢するか、である。もし日本が加勢することを選ぶなら、中国を抑止する日米連合の力が優位に立つ可能性がある。しかし、日本の戦闘支援がなければ、抑止に失敗する公算が大きい。
安倍晋三前総理のスピーチライターを務めた慶応義塾大学大学院教授の谷口智彦氏が選ぶ珠玉の一冊!
セレクションより:朝日新聞が安倍総理を恐れる理由とは?|長谷川幸洋×阿比留瑠比
総裁選目前、安倍総理の3選が有力視されている中で、第一次(2006年9月26~2007年9月26日)および二次(2012年12月26日~)の安倍政権を振り返り、お2人の評価を聞きました。 まず、一次と二次の違いは?
バイデン氏が増幅するインドの安保上の試練|ブラーマ チェラニー
バイデン氏のアジア政策は、インドの安全保障上の試練をただでさえ増幅している。米露新冷戦の到来で、インドの中立がもっと試練にさらされることは確かだ。
12月号ももちろん、完売予定です!広告がおもしろければ、雑誌もおもしろい!雑誌がおもしろければ、広告もおもしろい!新聞を読まなくても、楽しめる!