人気記事一覧
花田編集長の「プチ暴論」第34回
中国側は問題のバルーンについて、「民間の気象研究用で不可抗力により米国上空に誤って入った」と説明している。回収される残骸の分析でいずれ真相が明らかになるであろうが、これは大嘘だ。
花田編集長の「プチ暴論」第16回
ＩＴ企業勤務の経験を活かし、ライターとして安全保障、なかでもサイバー分野について取材・執筆。
花田編集長の「プチ暴論」第48回
花田編集長の「プチ暴論」第41回
『世界日報』編集委員。1965年、静岡県生まれ。学習院大学法学部卒。92年から95年まで韓国滞在。帰国後、在日韓国人系の保守紙・統一日報社に入社。経済部、政経部などを経て編集局デスク。2005年、世界日報社に移り、同年から約10年間ソウル支局長。14年に再度帰国し、本社編集委員。
１９６９年、東京都生まれ。中央大学法学部法律学科卒業。日本長期信用銀行、臨海セミナーを経て独立。２００７年より、経済評論家・勝間和代氏と株式会社「監査と分析」を設立。２０１０年、米国イェール大学経済学部の浜田宏一名誉教授に師事し、薫陶を受ける。放送法遵守を求める視聴者の会事務局長。著書に『経済で読み解く日本史』全六巻（累計４５万部突破）、『れいわ民間防衛』（ともに飛鳥新社）、『日本を滅ぼす岩盤規制』（文庫版・飛鳥新社）など多数。
小西美術工藝社代表取締役社長。三田証券社外取締役。元ゴールドマン・サックス金融調査室長。裏千家茶名「宗真」拝受。1965年イギリス生まれ。オックスフォード大学「日本学」専攻。1992年にゴールドマン・サックス入社。日本の不良債権の実態を暴くレポートを発表し、注目を集める。2007年に退社。2009年、創立300年余りの国宝・重要文化財の補修を手掛ける小西美術工藝社に入社、2011年に同社会長兼社長に就任。
花田編集長の「プチ暴論」第5回
中国による台湾侵攻の可能性が高まっている中、最悪の事態に備え、必要な準備を進めるのが国家としての危機管理だ。台湾の邦人保護、先島諸島の住民保護は、昨年12月に閣議決定された国家安全保障戦略など3文書で対応の方向性が示されている。
数カ月もすると、拘束される人は精神状態がおかしくなり、外に出て太陽の光を浴びるため、すべてのでっち上げられた罪を自白する人もいる。中国当局のやり方が深刻な人権侵害であることは言うまでもない。
【レジェンド対談】出版界よ、もっと元気を出せ！｜田中健五×木滑良久
マガジンハウスで『BRUTUS』『POPEYE』などを創刊した名編集者・木滑良久さんが亡くなりました（2023年7月13日）。追悼として、『文藝春秋』で「田中角栄研究」を手掛けた田中健五さん（2022年5月7日逝去）との貴重な対談を『Hanada』プラスに特別公開！ かつての出版界の破天荒さ、編集という仕事がどれだけおもしろいのか、そして木滑さんと田中さんがどのような編集者だったのかを知っていただければうれしいです。
ジャーナリスト 1950年、山口県下関市生まれ。産経新聞政治部で首相官邸キャップ、外務省キャップなど歴任。その後、ニューヨーク支局長、外信部次長などを経て退社。著書に『これでも朝日新聞を読みますか？』『すべては朝日新聞から始まった「慰安婦問題」』など多数。月刊『Hanada』で「左折禁止！」連載中。
拓殖大学海外事情研究所教授。1953年、岡山県生まれ。東京外国語大学ロシア語科卒。時事通信社に入社。バンコク、モスクワ、ワシントン各支局、外信部長、仙台支社長などを経て退社。2012年から現職。国際教養大学特任教授。主な著書に、『北方領土はなぜ還ってこないのか』、『北方領土の謎』（以上、海竜社）、『独裁者プーチン』（文春新書）、『ジョークで読む国際政治』（新潮新書）など多数。
ラグビーワールドカップ2023フランス大会は、南アフリカの4度目の優勝で幕を閉じた。開催国フランスの初優勝はならなかったが、フランス国民は挙国一致でチームを応援。日本人とは異なる、フランス人の熱狂ぶりはいったいどこからくるのか。その歴史を紐解く。
花田編集長の「プチ暴論」第15回
医師、作家。筑波大学医学群卒業。米ジョンズ・ホプキンス大学公衆衛生大学院疫学部修士課程修了。同大学でデルタオメガスカラーシップを受賞。米国CDC（疾病予防管理センター）プロジェクトコーディネーター、財団法人結核予防会、厚生労働省医系技官を経て、パブリックヘルス協議会理事長。主な著書に『厚労省と新型インフルエンザ』（講談社現代新書）、『厚生労働省崩壊』『天然痘テロに日本が襲われる日』（ともに講談社）など。最新刊『新型コロナ、本当のところどれだけ問題なのか』（小社刊）が発売たちまち３刷と大好評。
植田氏の指摘する金融緩和の副作用は、低金利によって銀行や国債ディーラーといった業界の利益が縮小すると言っているにすぎず、むしろある程度は想定の範囲内である。金融緩和の枠組みの早すぎる撤廃（即ち利上げ）は、日本経済の再生を脅かす。
花田編集長の「プチ暴論」第6回
