人気記事一覧
【陸自ヘリ墜落】自衛隊の装備品だけでなく予備品の大幅増額を｜奈良林直
今年４月、沖縄県の宮古島周辺で発生した陸上自衛隊のヘリコプターＵＨ60ＪＡの墜落事故。原因究明が急がれるが、筆者は、「あること」に気がついた。もし、れに気が付かず、改善されなければ、また新たな事故が……。
カメラマン・佐藤英明の「野良猫放浪記」
フランスの歴史人口学者・家族人類学者エマニュエル・トッド氏の発言は、日本人の常識を超えるものだった。
【読書亡羊】熊はこうして住宅地にやってくる！ 佐々木洋『新・都市動物たちの事件簿』（時事通信社）｜梶原麻衣子
その昔、読書にかまけて羊を逃がしたものがいるという。転じて「読書亡羊」は「重要なことを忘れて、他のことに夢中になること」を指す四字熟語になった。だが時に仕事を放り出してでも、読むべき本がある。元月刊『Hanada』編集部員のライター・梶原がお送りする時事書評！
産経新聞台北支局長。1972年、中国・天津市生まれ。15歳の時に残留孤児2世として日本に引き揚げ。97年、慶應義塾大学文学部卒業。同年、松下政経塾に入塾（第18期）、アジア外交が研究テーマ。その後、中国社会科学院日本研究所特別研究員、南開大学非常勤講師を歴任。2002年、中国社会科学院大学院博士課程修了後、産経新聞社に入社。さいたま総局記者などを経て、07年から中国総局記者。20年から現職。著書に『習近平なぜ暴走するのか』（文春文庫）。最新刊は『中国人民解放軍2050年の野望』（ワニブックスＰＬＵＳ新書）。
モラロジー研究所教授、麗澤大学客員教授。１９５６年、東京生まれ。国際基督教大学卒業。筑波大学大学院地域研究科修了（国際学修士）。韓国・延世大学国際学科留学。８２〜８４年、外務省専門調査員として在韓日本大使館勤務。９０〜０２年、月刊『現代コリア』編集長。０５年、正論大賞受賞。１７年３月末まで、東京基督教大学教授。同４月から、麗澤大学客員教授・モラロジー研究所「歴史研究室」室長。著書に『でっちあげの徴用工問題 』など多数。
芸人にして、日本屈指のコレクターでもある、なべやかん。 そのマニアックなコレクションを紹介する月刊『Hanada』の好評連載「なべやかん遺産」がますますパワーアップして「Hanadaプラス」にお引越し！ 今回は「胸像」！
多文化社会韓国の今までにないインサイドレポート『中国に呑み込まれていく韓国』が発売されました。韓国の内情を知りつくす専門家が、「チャイナゲート事件」「朝鮮族と脱北者の対立と差別」「袁世凱化する駐韓中国大使」「中国の選挙介入疑惑」などなど、日本では報じられない、深刻すぎる民族問題を分析しています。今回は『Hanada』プラスに序文を公開！
【処理水】国際社会に問え！「日本と中国、どちらが信頼できるか」｜上野景文
福島第一原子力発電所の処理水放出を開始した途端、喧しく反対する中国。日本はどのように国際社会に訴えるべきか。
我が国が政府目標に従い、CO2排出量を46％減らして再エネ比率を上げても、CO2の排出係数が改善しないことは、ドイツの例を見れば明らかだ。
プーチン・ロシア大統領と同様、習近平中国国家主席が誤算と過信に陥り、台湾に攻め込んだ際、台湾防衛に参戦した米軍を支援する日本に対し核の恫喝を行ってきたら、日本はどう対応するのか。
セレクションより：朝日新聞が安倍総理を恐れる理由とは？｜長谷川幸洋×阿比留瑠比
総裁選目前、安倍総理の3選が有力視されている中で、第一次（2006年9月26～2007年9月26日）および二次（2012年12月26日～）の安倍政権を振り返り、お2人の評価を聞きました。 まず、一次と二次の違いは？
1974년 서울 출생. 서울대학교 인문대 미학과 졸업. 미육군 파병 한국군(KATUSA) 출신.
米韓軍事演習への対抗措置として、４日間で３９発のミサイル乱射した北朝鮮。その常軌を逸した行動の裏には、ロシアの影が――。
【読書亡羊】「東京港は世界で46位」、コンテナ輸送の真実が見える 松田琢磨『コンテナから読む世界経済』
その昔、読書にかまけて羊を逃がしたものがいるという。転じて「読書亡羊」は「重要なことを忘れて、他のことに夢中になること」を指す四字熟語になった。だが時に仕事を放り出してでも、読むべき本がある。元月刊『Hanada』編集部員のライター・梶原がお送りする週末書評！
石破政権が残した「相互関税＋80兆円投資」ディールは、高市政権に重い宿題を突きつけている。トランプの“ふたつの顔”が日本を救うのか、縛るのか──命運は、このパラドックスをどう反転できるかにかかっている。
【動画】経済から見ると日本史はこんなに面白い！｜上念司×桜林美佐
平成初期に君は何をしていた？桜林美佐さんの場合 そして「箱」が出来たという報告です！ 上念司チャンネル ニュースの虎側
日韓両国にとって最大の同盟国の米国がどれだけ「衰退」しているかは、わが国ではあまり議論されない。今やNATOに高まっているのは国防費をGDP比3.5%に引き上げようといった議論であり、日本は自由主義諸国の中でも後れを取っていることにどうして気付かないのか。
バイデン次期政権の一連の閣僚人事を見ると、職務に適任であるか否かよりも性別や人種のバランスが考慮されているのではないかと感じざるを得ない。
