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芸人にして、日本屈指のコレクターでもある、なべやかん。 そのマニアックなコレクションを紹介する月刊『Hanada』の好評連載「なべやかん遺産」がますますパワーアップして「Hanadaプラス」にお引越し！ 今回は「年末年始大作戦」！
日本は米国政治全体の動きを冷静に見据え、ふらふら引きずられて梯子はしごを外されないよう主体的に考え、行動しなければならない。
1962年、東京都生まれ。86年、早稲田大学政治経済学部政治学科卒業、文藝春秋入社。93年、コロンビア大学ジャーナリズムスクール国際報道上級課程修了。2019年3月、文藝春秋退社。2018年4月より慶應SFCで特別招聘教授として調査型の講座「2050年のメディア」を立ち上げる。上智大学新聞学科非常勤講師も兼ねる。著書に『アメリカ・ジャーナリズム』(丸善)、『勝負の分かれ目』(KADOKAWA)がある。
芸人にして、日本屈指のコレクターでもある、なべやかん。 そのマニアックなコレクションを紹介する月刊『Hanada』の好評連載「なべやかん遺産」がますますパワーアップして「Hanadaプラス」にお引越し！ 今回は「ハマ―・ドローン」！
花田編集長の「プチ暴論」第33回
これまで自衛隊は外交上の制約から台湾軍と交流できなかった。しかし、リムパックという多国間合同演習の枠組みに参加すれば、結果的に軍同士の直接交流が可能となる。台湾海軍がリムパックに参加すれば、日台軍事交流の突破口になる。
花田編集長の「プチ暴論」第50回
「異次元金融緩和が成功するか、失敗するかはそれぞれ5割の確率、日銀生え抜き組が総裁になって失敗すれば日銀という組織に傷がつく」（某日銀幹部）。そんな思惑もあって、金融経済学者の植田氏に任せるというのが真相だ。
日中首脳会談が約1年ぶりに開催された。岸田総理は日本の排他的経済水域（EEZ）内に設置されたブイの即時撤去等を求めたが、中国は「ゼロ回答」であった。聞く耳を持たない中国とどう向き合っていけばいいのか。（サムネイルは首相官邸HPより）
ジャーナリスト。1991年、産経新聞社に入社。奈良支局、大阪文化部、同社会部を経て、九八年秋から一年間、上海・復旦大学に語学留学。帰国後、外信部を経て、2001年に香港、02～08年に北京に駐在。09年秋に同社を退職。近著に『新型コロナ、香港、台湾、世界は習近平を許さない』（ワニブックス）
中国政府が「米中関係のレッドラインを超える」と強く廃案を求めていた法案「台湾旅行法」がトランプ大統領の署名を得て2018年3月16日成立した。この法律によって、米台の間では、軍当局者による踏み込んだ戦略面、作戦面の協議実施に法的裏付けができた。問題は日本である。
福島県浜通り出身、在住。企業経営に関わる傍ら、フクイチ原発事故後の郷里がマスコミ、活動家の食い物にされてきた地元の現実に危機を感じ、筆をとった。日本の美しい伝統や文化、古美術を訪ね歩くのが趣味。座右の銘は「陰徳あれば陽報あり」
産経新聞特別記者・編集委員兼論説委員。１９６４年、高知県生まれ。１９７０年、早稲田大学第一政治経済学部卒。同年日本経済新入社、１９８４～８８年、ワシントン特派員。その後、経済部編集員、米国アジア財団上級客員研究員を経て、１９９６年、日経香港支局長、１９９９年、東京本社編集委員となる。２００６年、産経新聞に移籍。
【読書亡羊】トランプ陣営も「これ」で献金を巻き上げた⁉ ハリー・ブリヌル著『ダークパターン』（BNN）
その昔、読書にかまけて羊を逃がしたものがいるという。転じて「読書亡羊」は「重要なことを忘れて、他のことに夢中になること」を指す四字熟語になった。だが時に仕事を放り出してでも、読むべき本がある。元月刊『Hanada』編集部員のライター・梶原がお送りする時事書評！
１９６１年生まれ、神戸大学経営学部卒業、㈶松下政経塾卒塾、米国連邦議会Congressional Fellow、近畿大学経済学部教授（産業政策論・中小企業論）。衆議院では、文部科学委員長、議院運営委員長等を歴任。自由民主党では、政務調査会長（２任期）、日本経済再生本部長、サイバーセキュリティ対策本部長（２任期）等を歴任。内閣では、通商産業政務次官、経済産業副大臣（３回任命）、内閣府特命担当大臣（３回任命）、総務大臣（５回任命で史上最長在職期間を記録）を歴任。現在は、衆議院議員（８期）、自由民主党奈良県第二選挙区支部長。
中国の核兵器は「先制不使用」で、日本のような非核保有国に向いていないと高をくくっている人は、考えを改めた方が良い。
日本も独自にウクライナを支援しているが、果たして十分な支援と言えるのだろうか。国民の間において、「人を殺傷するような武器の輸出までするのはどうか」という疑問があるが、「日本だけが守られ、平和であればそれで良い」という考え方はもはや通用しない。
危惧されるのは、米バイデン政権がブッシュ（子）政権の犯した対北朝鮮外交の歴史的失敗を繰り返さないかである。2007年2月の金融制裁解除を皮切りに、歯止めなき圧力緩和の急坂を転げ落ちていった過去を覚えているだろうか。
終戦から17年、オーストラリアのダーウィン湾に沈んだ連合軍艦船を引き揚げたのは、日本の会社だった――。日豪の友好関係の懸け橋となった知られざる、日本のサルベージ・解撤業会社の秘話！
