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【読書亡羊】ウイグルに潜入したら見えてきた「中国の本当の姿」とは 西谷格『一九八四+四〇――ウイグル潜行』(小学館)|梶原麻衣子
その昔、読書にかまけて羊を逃がしたものがいるという。転じて「読書亡羊」は「重要なことを忘れて、他のことに夢中になること」を指す四字熟語になった。だが時に仕事を放り出してでも、読むべき本がある。元月刊『Hanada』編集部員のライター・梶原がお送りする時事書評!
今回のクアッド首脳会議で、人道・自然災害や主に中国漁船の違法操業への対処を目的とする「海洋状況把握のためのインド太平洋パートナーシップ」(IPMDA)の立ち上げで合意したことは、安全保障分野での協力に近づいたと言ってよい。
ロシア軍はウクライナに侵攻するのか、侵攻するとすれば戦争はどのような規模になるのか、世界は息を潜めている。日本はロシアだけでなく、アメリカ・イギリス・ドイツ・フランスの動きを正確に読み解く必要がある!
大人気連載「なべやかん遺産」がシン・シリーズ突入! 芸能界屈指のコレクターであり、都市伝説、オカルト、スピリチュアルな話題が大好きな芸人・なべやかんが蒐集した選りすぐりの「怪」な話を紹介!
芸人にして、日本屈指のコレクターでもある、なべやかん。 そのマニアックなコレクションを紹介する月刊『Hanada』の好評連載「なべやかん遺産」がますますパワーアップして「Hanadaプラス」にお引越し! 今回は「日本アート評価保存協会」!
タリバンに最も影響力を及ぼす国家として脚光を浴びるのはパキスタンだ。そのパキスタンは世界第7位の核保有国で、2019年現在で約150個の核兵器を持っていることを忘れてはならない。
芸人にして、日本屈指のコレクターでもある、なべやかん。 そのマニアックなコレクションを紹介する月刊『Hanada』の好評連載「なべやかん遺産」がますますパワーアップして「Hanadaプラス」にお引越し! 今回は「シンボル」!
科学者たちの無責任が川勝知事を支える不思議なカラクリ|小林一哉
47年前、東京大学の石橋克彦助手(現・神戸大学名誉教授)が発表した「東海地震説」。しかし、その後、なにも起こらなかった。その石橋氏がまた南海トラフ地震を根拠に川勝知事同様、反リニアを掲げている……。
言葉は美しい。だが、防衛省単独の予算を積み上げるより、他省庁の経費も含めた方が本来の防衛予算を抑えつつ「GDP比2%」を達成しやすくなるという思惑がみえみえである。
メディアの多くが財務省のレクチャー通り、しばしば国の会計を家計に例える。家計は何はさておき働き手の収入の範囲内に支出をとどめざるを得ないのだが、国家財政は家計と全く異なる。それを混同すれば国力の衰退を招く。
1958年生まれ。早稲田大学第一文学部卒業。1989年から96年までソウルで暮らし、延世大学延世語学院などで日本語を教えながら、韓国の言葉、文化、社会事情を学ぶ。帰国後、韓国語の翻訳者として、主に各テレビ局の韓国・北朝鮮報道で、翻訳や取材、リサーチに携わる。
静岡県のリニア問題責任者を務める副知事による記者会見は、デタラメだらけだった。この記者会見の本当の目的とは――。
米海軍はグアム島に攻撃型原子力潜水艦を配備し、南シナ海から米本土を狙う中国の弾道ミサイル原潜を攻撃する構えを見せているが、北朝鮮の旧式潜水艦に対しては、日本に任せたいのが本音であろう。
国家基本問題研究所理事長。ベトナム生まれ。ハワイ州立大学歴史学部卒業。「クリスチャン・サイエンス・モニター」紙東京支局員、日本テレビ・ニュースキャスター等を経て、フリー・ジャーナリストとして活躍。『エイズ犯罪 血友病患者の悲劇』(中公文庫)で大宅壮一ノンフィクション賞、『日本の危機』(新潮文庫)を軸とする言論活動で菊池寛賞を受賞。2007年に国家基本問題研究所(国基研)を設立し理事長に就任。2010年、正論大賞を受賞。著書に『何があっても大丈夫』『日本の未来』『一刀両断』『問答無用』(新潮社)『論戦』シリーズ(ダイヤモンド社)『チベット 自由への闘い』(PHP新書)『朝日リスク』(共著・産経新聞出版)など多数。
3年ぶりの日韓首脳会談 日本は言うべきことを言えたのか|和田政宗
約3年ぶりに開かれた日韓首脳会談は、岸田総理と尹大統領の初会談でもあった。初会談は相手にくさびを打ち込む重要な会談である。はたして岸田総理は、韓国にくさびを打つことができたのだろうか。(サムネイルは首相官邸HPより)
ウクライナは明日の日本~戦国武将から読み解く明日へのヒント~|和田政宗
ウクライナは、「専守防衛」「非核三原則」の平和主義で、ロシアの全面侵略を受けた。では、日本はどうすれば平和を守れるか、過去どのように平和を守ってきたか。安土桃山時代から江戸時代初期の日本に明日へのヒントがある――。
たとえ日本が菅首相の発表通り温室効果ガス排出量を2013年度比で46%削減しても、世界全体では1.6%減の貢献にしかならない。むしろCO2排出量が従来型の石炭火力発電所に比べて17%少ない我が国の高効率火力発電所を開発途上国などに輸出する方が、世界のCO2削減への貢献は大きい。
このページでは編集部が厳選した今月のオススメをお送りします。ぜひ「これはウマイ!」と舌つづみを打ってください。
バイデン、トランプ両政権の違いはどこにあるか。両大統領の対中発言に大きな差はない。が、バイデン大統領には、来年80歳という年齢問題が付きまとう。米国の混乱は同盟国を憂慮させ、独裁国を喜ばせる。
尹錫悦政権が発表した朝鮮人戦時労働者問題の「解決策」は「期限付き日韓関係最悪化回避策」だ。韓国の左派野党やマスコミは尹政権の解決策を加害者に譲歩した屈辱外交だと激しく非難しているから、政権交代が起きれば財団は求償権を行使して、日本企業の財産を再び差し押さえるなど、今回の措置は覆される危険が高い。


