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桜田発言は“失言”ではない｜花田紀凱

花田編集長の「プチ暴論」第54回

米山知事は原発は止められたけど｜花田紀凱

花田編集長の「プチ暴論」第9回

岡部伸

産経新聞論説委員、前ロンドン支局長。1959年生まれ。81年、立教大学社会学部を卒業後、産経新聞社に入社。社会部記者として警視庁、国税庁などを担当後、米デューク大学、コロンビア大学東アジア研究所に留学。外信部を経て、モスクワ支局長、編集局編集委員。2015年12月から19年4月までロンドン支局長を務める。著書に『消えたヤルタ密約緊急電』（新潮選書・第22回山本七平賞)、『「諜報の神様」と呼ばれた男』（ＰＨＰ研究所）、『イギリスの失敗』（ＰＨＰ新書）、『新日英同盟』（白秋社）など。

昭和天皇は安保改正に賛成だった！　月刊『Hanada』2019年6月号

西牟田靖

1970年、大阪府生まれ。神戸学院大学卒業。2005年、旧日本領のその後を訪ね歩いた『僕の見た「大日本帝国」』（角川ソフィア文庫）が新潮ドキュメント賞候補となる。著書に『誰も国境を知らない』（朝日新聞出版）、『本で床は抜けるのか』 (中央公論新社) 、『わが子に会えない 離婚後に漂流する父親たち』 （PHP研究所）など多数。

なべやかん遺産｜「年末年始大作戦」

芸人にして、日本屈指のコレクターでもある、なべやかん。 そのマニアックなコレクションを紹介する月刊『Hanada』の好評連載「なべやかん遺産」がますますパワーアップして「Hanadaプラス」にお引越し！ 今回は「年末年始大作戦」！

AUKUSで生まれた新たなカオス｜久保弾

米英豪の新たな同盟AUKUS。オーストラリアの原子力潜水艦が実際に完成するのは2040年だが、果たして、その時、豪原水は、どこの海を泳いでいるのか……。

川勝知事著作本に滲む“女性蔑視”思想（後編）｜小林一哉

セクハラ被害者に手を差し伸べる女性を攻撃した川勝著作本の「あとがき」。読み込むとさらなる川勝知事の「本性」を知ることができる大きな手掛かりが――。

なべやかん遺産｜「ハマ―・ドローン」

芸人にして、日本屈指のコレクターでもある、なべやかん。 そのマニアックなコレクションを紹介する月刊『Hanada』の好評連載「なべやかん遺産」がますますパワーアップして「Hanadaプラス」にお引越し！ 今回は「ハマ―・ドローン」！

木村盛世

１９６５年生まれ。筑波大学医学群卒業。米国ジョンズ・ホプキンス大学公衆衛生大学院疫学部修士課程修了（ＭＰＨ﹇公衆衛生学修士号﹈）。ジョンズ・ホプキンス大学デルタオメガスカラーシップを受賞。米国ＣＤＣ（疾病予防管理センター）他施設研究プロジェクトコーディネイター、財団法人結核予防会に勤務後、厚生労働省入省。厚生労働省医系技官を経て、現職。著書に『厚労省と新型インフルエンザ』（講談社現代新書）、『厚生労働省崩壊』（講談社）、『厚労省が国民を危険にさらす』（ダイヤモンド社）、『辞めたいと思っているあなたへ』（ＰＨＰ研究所）など。最新刊『新型コロナ、本当のところどれだけ問題なのか』（飛鳥新社）が発売たちまち３刷。

なべやかん遺産｜「ゴジラフェス」

芸人にして、日本屈指のコレクターでもある、なべやかん。 そのマニアックなコレクションを紹介する月刊『Hanada』の好評連載「なべやかん遺産」がますますパワーアップして「Hanadaプラス」にお引越し！ 今回は「ゴジラフェス」！

共和党主導で米の対中強硬姿勢強化か｜島田洋一

日本は米国政治全体の動きを冷静に見据え、ふらふら引きずられて梯子はしごを外されないよう主体的に考え、行動しなければならない。

日米防衛予算の注目点｜太田文雄

これまで自衛隊は外交上の制約から台湾軍と交流できなかった。しかし、リムパックという多国間合同演習の枠組みに参加すれば、結果的に軍同士の直接交流が可能となる。台湾海軍がリムパックに参加すれば、日台軍事交流の突破口になる。

下山進

1962年、東京都生まれ。86年、早稲田大学政治経済学部政治学科卒業、文藝春秋入社。93年、コロンビア大学ジャーナリズムスクール国際報道上級課程修了。2019年3月、文藝春秋退社。2018年4月より慶應SFCで特別招聘教授として調査型の講座「2050年のメディア」を立ち上げる。上智大学新聞学科非常勤講師も兼ねる。著書に『アメリカ・ジャーナリズム』(丸善)、『勝負の分かれ目』(KADOKAWA)がある。

テレビはダメだ！｜花田紀凱

花田編集長の「プチ暴論」第33回

完売御礼！「2019年10月号」新聞広告大公開！

「植田日銀」の成否を左右する財政政策｜田村秀男

「異次元金融緩和が成功するか、失敗するかはそれぞれ5割の確率、日銀生え抜き組が総裁になって失敗すれば日銀という組織に傷がつく」（某日銀幹部）。そんな思惑もあって、金融経済学者の植田氏に任せるというのが真相だ。

日米に対して、中国「ゼロ回答」の背景｜和田政宗

日中首脳会談が約1年ぶりに開催された。岸田総理は日本の排他的経済水域（EEZ）内に設置されたブイの即時撤去等を求めたが、中国は「ゼロ回答」であった。聞く耳を持たない中国とどう向き合っていけばいいのか。（サムネイルは首相官邸HPより）

日豪の懸け橋となった軍艦引き揚げ事業｜松平みな

終戦から17年、オーストラリアのダーウィン湾に沈んだ連合軍艦船を引き揚げたのは、日本の会社だった――。日豪の友好関係の懸け橋となった知られざる、日本のサルベージ・解撤業会社の秘話！

【レジェンド対談】出版界よ、もっと元気を出せ！｜田中健五×木滑良久

マガジンハウスで『BRUTUS』『POPEYE』などを創刊した名編集者・木滑良久さんが亡くなりました（2023年7月13日）。追悼として、『文藝春秋』で「田中角栄研究」を手掛けた田中健五さん（2022年5月7日逝去）との貴重な対談を『Hanada』プラスに特別公開！　かつての出版界の破天荒さ、編集という仕事がどれだけおもしろいのか、そして木滑さんと田中さんがどのような編集者だったのかを知っていただければうれしいです。