人気記事一覧
花田編集長の「プチ暴論」第54回
花田編集長の「プチ暴論」第30回
花田編集長の「プチ暴論」第9回
【レジェンド対談】出版界よ、もっと元気を出せ！｜田中健五×木滑良久
マガジンハウスで『BRUTUS』『POPEYE』などを創刊した名編集者・木滑良久さんが亡くなりました（2023年7月13日）。追悼として、『文藝春秋』で「田中角栄研究」を手掛けた田中健五さん（2022年5月7日逝去）との貴重な対談を『Hanada』プラスに特別公開！ かつての出版界の破天荒さ、編集という仕事がどれだけおもしろいのか、そして木滑さんと田中さんがどのような編集者だったのかを知っていただければうれしいです。
1970年、大阪府生まれ。神戸学院大学卒業。2005年、旧日本領のその後を訪ね歩いた『僕の見た「大日本帝国」』（角川ソフィア文庫）が新潮ドキュメント賞候補となる。著書に『誰も国境を知らない』（朝日新聞出版）、『本で床は抜けるのか』 (中央公論新社) 、『わが子に会えない 離婚後に漂流する父親たち』 （PHP研究所）など多数。
米英豪の新たな同盟AUKUS。オーストラリアの原子力潜水艦が実際に完成するのは2040年だが、果たして、その時、豪原水は、どこの海を泳いでいるのか……。
日本は米国政治全体の動きを冷静に見据え、ふらふら引きずられて梯子はしごを外されないよう主体的に考え、行動しなければならない。
1943年、北海道生まれ。教育研究者。北海道大学教育学部卒業、同大大学院教育学研究科博士課程単位取得。東京大学教育学部教授、拓殖大学教授などを歴任。教育学（教育内容・教育方法）専攻。95年、教室からの歴史教育の改革をめざし「自由主義史観研究会」を組織。97年、「新しい歴史教科書をつくる会」の創立に参加。著書に『教科書採択の真相』（PHP新書）、共著に『「ザ・レイプ・オブ・南京」の研究』（祥伝社）、『教科書が教えない歴史』（産経新聞ニュースサービス）など。
これまで自衛隊は外交上の制約から台湾軍と交流できなかった。しかし、リムパックという多国間合同演習の枠組みに参加すれば、結果的に軍同士の直接交流が可能となる。台湾海軍がリムパックに参加すれば、日台軍事交流の突破口になる。
「異次元金融緩和が成功するか、失敗するかはそれぞれ5割の確率、日銀生え抜き組が総裁になって失敗すれば日銀という組織に傷がつく」（某日銀幹部）。そんな思惑もあって、金融経済学者の植田氏に任せるというのが真相だ。
【読書亡羊】トランプ陣営も「これ」で献金を巻き上げた⁉ ハリー・ブリヌル著『ダークパターン』（BNN）
その昔、読書にかまけて羊を逃がしたものがいるという。転じて「読書亡羊」は「重要なことを忘れて、他のことに夢中になること」を指す四字熟語になった。だが時に仕事を放り出してでも、読むべき本がある。元月刊『Hanada』編集部員のライター・梶原がお送りする時事書評！
１９６５年生まれ。筑波大学医学群卒業。米国ジョンズ・ホプキンス大学公衆衛生大学院疫学部修士課程修了（ＭＰＨ﹇公衆衛生学修士号﹈）。ジョンズ・ホプキンス大学デルタオメガスカラーシップを受賞。米国ＣＤＣ（疾病予防管理センター）他施設研究プロジェクトコーディネイター、財団法人結核予防会に勤務後、厚生労働省入省。厚生労働省医系技官を経て、現職。著書に『厚労省と新型インフルエンザ』（講談社現代新書）、『厚生労働省崩壊』（講談社）、『厚労省が国民を危険にさらす』（ダイヤモンド社）、『辞めたいと思っているあなたへ』（ＰＨＰ研究所）など。最新刊『新型コロナ、本当のところどれだけ問題なのか』（飛鳥新社）が発売たちまち３刷。
日中首脳会談が約1年ぶりに開催された。岸田総理は日本の排他的経済水域（EEZ）内に設置されたブイの即時撤去等を求めたが、中国は「ゼロ回答」であった。聞く耳を持たない中国とどう向き合っていけばいいのか。（サムネイルは首相官邸HPより）
1962年、東京都生まれ。86年、早稲田大学政治経済学部政治学科卒業、文藝春秋入社。93年、コロンビア大学ジャーナリズムスクール国際報道上級課程修了。2019年3月、文藝春秋退社。2018年4月より慶應SFCで特別招聘教授として調査型の講座「2050年のメディア」を立ち上げる。上智大学新聞学科非常勤講師も兼ねる。著書に『アメリカ・ジャーナリズム』(丸善)、『勝負の分かれ目』(KADOKAWA)がある。
日本も独自にウクライナを支援しているが、果たして十分な支援と言えるのだろうか。国民の間において、「人を殺傷するような武器の輸出までするのはどうか」という疑問があるが、「日本だけが守られ、平和であればそれで良い」という考え方はもはや通用しない。
中国政府が「米中関係のレッドラインを超える」と強く廃案を求めていた法案「台湾旅行法」がトランプ大統領の署名を得て2018年3月16日成立した。この法律によって、米台の間では、軍当局者による踏み込んだ戦略面、作戦面の協議実施に法的裏付けができた。問題は日本である。
花田編集長の「プチ暴論」第33回
株式会社インターアクト・ジャパン代表取締役。１９５２年３月、大阪府に生まれる。１９７５年３月、追手門学院大学文学部社会学科卒業。１９８２年３月、個人で翻訳活動を開始。１９８５年１２月、株式会社インターアクト・ジャパン設立。２００９年から２０１５年まで国立大学法人・和歌山大学の理事・副学長を務める。一般社団法人関西経済同友会常任幹事。
