人気記事一覧
【読書亡羊】「安倍を鳥葬にしろ」と蔑んだ町山智浩さんにおすすめの一冊 ジュリエット・カズ著、吉田良子訳『葬儀！』（柏書房）
その昔、読書にかまけて羊を逃がしたものがいるという。転じて「読書亡羊」は「重要なことを忘れて、他のことに夢中になること」を指す四字熟語になった。だが時に仕事を放り出してでも、読むべき本がある。元月刊『Hanada』編集部員のライター・梶原がお送りする週末書評！
中国からの取り立て方法、教えます｜「蒟蒻問答」堤堯・久保絋之
本誌名物連載対談「蒟蒻問答」、最新号の2020年6月号から一部分を特別公開。トランプ大統領が武漢ウイルスをめぐって、中国に損害賠償を請求する可能性を示唆している。しかし莫大な金額をどうやって取り立てるのか。その術を堤堯氏が教えます！
【今週のサンモニ】戦後80年談話は意義も必要もない｜藤原かずえ
『Hanada』プラス連載「今週もおかしな報道ばかりをしている『サンデーモーニング』を藤原かずえさんがデータとロジックで滅多斬り」、略して【今週のサンモニ】。
新年早々、川勝知事はリニア妨害宣言をし、リニアにとっては苦難の一年になるだろう。 なぜ、川勝知事は、平気で「嘘」を繰り返すのか――。
福島に放射能の「風評被害」をもたらすのは、新聞だけではありません。昨年8月6日に放送されたテレビ朝日の「ザ・スクープスペシャル」の特別番組では、当初「ビキニ事件63年目の真実～フクシマの未来予想図～」というタイトルになっていました。
中国が日本の新幹線技術の知的財産を入手し、自国で開発したと言って世界に売り込んだように、日本のリニア新幹線完成が川勝知事の反対で遅れれば、リニア新幹線でも中国は日本に先んじて実用化し、世界に売り込むであろう。軍事転用可能なリニア新幹線の超電磁技術を中国が持てば大変な脅威に晒される。
岸田内閣の支持率低下、何が原因となっているのか。メディアは、旧統一教会問題が足を引っ張っていると言うが、皆様から強く聞く声は、「岸田内閣は実績が見えない」「決断が遅い」というものである――。
「新しい歴史教科書をつくる会」が作成した中学歴史の歴史教科書が文部科学省の検定で不合格となったが、それは検定は結論ありきの異常なもので、いわば文部科学官僚の不正によるものだった！ 検定結果と不正の内容の告発第一弾！（初出：『Hanada』2020年4月号）
言っていることとやっていることが１８０度違う！「人権派」「女性の味方」を公言する政治家の正体、「清貧」の裏に隠された本性――韓国政治には「偽善者」しかいないのか！
ニッキー・ヘイリー前米国連大使は昨年6月19日、米国が国連人権理事会を離脱したと発表しました。ヘイリー前大使は、同理事会を「政治的偏見の掃きだめ」 「偽善と自己満足に満ちた組織が人権を物笑いの種にしている」と述べた、とＢＢＣが報じています。私は、ヘイリー前大使の痛烈な国連人権理事会批判に強く賛同します。
米国本土の上空を飛行した中国の気球が、2月4日、海上に出たところで撃墜された。実は、米国を飛行したものと類似の気球が複数回、日本上空を飛行していることが確認されている。はたして日本は米国と同じ対応ができるのか。
衆議院選挙で立憲民主党と日本共産党とが選挙協力をし、立憲が仮に、万が一、あり得ないだろうが、衆院選で政権を取ったら、共産党は「限定的な閣外からの協力」を行うことで合意。いまや「立憲共産党」とも言われているが、この合意から想起するのは、ソ連共産党の権力構図だった――。
五輪対応で遅すぎる決定は、決定しないのと同じだ。中国に気兼ねして日本国は大事な価値観を守るための意志決定もできないのか。日本の価値観、国益のおよそ全てに逆行する中国に、いま、明確に異義を唱えずして、日本の存在価値はない。
川勝知事の「真っ赤な嘘」ゴールポストを動かした決定的証拠｜小林一哉
山梨県選出の中谷真一議員が静岡県がゴールポストを動かしていると批判すると、川勝知事はすぐにさま「ゴールポストを動かしたことは一度もない」と反論。 しかし、静岡県の資料を見てみると……。
安倍氏の遺志を継ぐことが岸田首相の最大の務めだ。安倍氏に報いるために、厳粛なる国葬で安倍氏の御霊に感謝し、日本を二度とパシフィズム国家の道に逆戻りさせてはならない。
緊急時における例外的な国家権力の行使や人権・私権の制限を、憲法の根拠規定なしにすべて法律で行うことは、憲法の蹂躙につながる。憲法に緊急事態条項を設けることに反対する人々こそ「立憲主義」を否定しているのだ。
“習近平帝国”中国でSNS「実名告発」が急増のワケ｜宮崎紀秀
中国で、自らの本名を明かし、職場の上司から受けた性暴力などを告発する女性が相次いでいる。なかには、妻が夫の不倫や不正行為を暴露するケースもある。なぜ、女性たちは実名や素顔を晒してまで告発に走るのか。そこからは現代の中国社会が抱える病理が垣間見えた。
花田編集長の「プチ暴論」第47回
習近平の犯罪には「根拠がない」と口を閉ざし、新型コロナや原発処理水には根拠もなく「怖い、怖い」と煽り続ける大手メディア。彼らの目的は何なのか。「習近平の犯罪」「コムロ禍という皇室の危機」「半年目の菅政権」「福島原発事故の真実」「小池百合子のコロナ暗愚都政」「実子誘拐ビジネスの闇」など、6月号も大手メディアが報じない記事が満載！広告がおもしろければ、雑誌もおもしろい！雑誌がおもしろければ、広告もおもしろい！いま読みたい記事が、ここにはある！
【ファクトチェック最前線「特別編」】共同親権の核心を〝報道しない自由〟｜新田哲史
虚偽事実にしろ、偏向報道にしろ、オモテに出ている〝ファクト〟は検証しやすい。しかし世の中には、メディアが存在をひた隠しにするファクトも。ネットでは「報道しない自由」と揶揄するが、最近筆者がその対象になっていると感じるのが共同親権の問題だ。
