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菅義偉政権の毅然とした姿勢、二つの閣議決定により、今後教科書から「従軍慰安婦」「強制連行」「強制労働」という反日的な用語が追放されるだろう。「従軍慰安婦」という用語はたとえ「いわゆる」が付いても不適切となった。朝鮮人戦時労働者について「強制連行」や「強制労働」という用語も不適切だと決定した。
昭和30年11月17日にNHK総合で放送された端島炭坑を紹介するドキュメンタリー「緑なき島」で、あまりに信じがたい事実の改ざんが行われていたのです。放送から65年を経て、番組が世界に与えた影響ははかりしれないものでした。
元プロ棋士・橋本崇載氏の衝撃の告発によって、「実子誘拐」という言葉をはじめて知った人も多いのではないだろうか。だが、この問題はいまに始まったことではない。「実子誘拐」根絶に向けて長年闘ってきた政治家の一人が、三谷英弘議員である。「女性の敵だ！」「DV男の味方だ！」などと猛攻撃を受けながらも、彼はなぜいまも、闘い続けるのか。月刊『Hanada』2020年7月号に掲載され、大反響を呼んだ記事がついに解禁！
芸人にして、日本屈指のコレクターでもある、なべやかん。 そのマニアックなコレクションを紹介する月刊『Hanada』の好評連載「なべやかん遺産」がますますパワーアップして「Hanadaプラス」にお引越し！ 今回は「許せないゴジラ」！
韓国政府とマスコミが今も必死に隠す慰安婦問題の真実｜韓国メディアウォッチ
慰安婦は貧困のくびきの犠牲者だったのか、強制連行された性奴隷だったのか――代表的愛韓派である西岡力教授の『よくわかる慰安婦問題』が遂に韓国語で刊行！
韓国政府とマスコミの隠蔽工作はもう限界だ｜韓国メディアウォッチ
ハーバード大学ラムザイヤー教授の慰安婦論文騒動は、韓国政府と韓国メディアの隠蔽工作が限界に達したことを示している。
このページでは編集部が厳選した今月のオススメをお送りします。ぜひ「これはウマイ！」と舌つづみを打ってください。
「人権」という旗を高らかに掲げる人たちほど、中国による人権弾圧にダンマリなのはなぜなのか。総力大特集「習近平の犯罪」、公明党の闇、中国製EVの幻想、半年目の菅政権、小池百合子のコロナ暗愚都政、朝日新聞がつくった福島“汚染水”風評など大手メディアが報じない記事が6月号も満載！爆笑問題をはじめとする豪華連載陣、グラビア特集「不死"蝶"池江璃花子」など6月号も永久保存版！
グルメ通販記事「月刊『Hanada』おすすめ これはウマイ！」、毎月編集部が厳選したオススメをお届けしていますが、今月号は創刊5周年を記念した特別拡大版として、編集部だけでなく弊誌でおなじみの著者の方々のオススメをお届けいたします。三人目は木村盛世さんです！
たとえ日本が菅首相の発表通り温室効果ガス排出量を2013年度比で46%削減しても、世界全体では1.6%減の貢献にしかならない。むしろCO2排出量が従来型の石炭火力発電所に比べて17%少ない我が国の高効率火力発電所を開発途上国などに輸出する方が、世界のCO2削減への貢献は大きい。
グルメ通販記事「月刊『Hanada』おすすめ これはウマイ！」、毎月編集部が厳選したオススメをお届けしていますが、今月号は創刊5周年を記念した特別拡大版として、編集部だけでなく弊誌でおなじみの著者の方々のオススメをお届けいたします。本日は有本香さんのオススメです！
多文化社会韓国の今までにないインサイドレポート『中国に呑み込まれていく韓国』が発売されました。韓国の内情を知りつくす専門家が、「チャイナゲート事件」「朝鮮族と脱北者の対立と差別」「袁世凱化する駐韓中国大使」「中国の選挙介入疑惑」などなど、日本では報じられない、深刻すぎる民族問題を分析しています。今回は『Hanada』プラスに序文を公開！
グルメ通販記事「月刊『Hanada』おすすめ これはウマイ！」、毎月編集部が厳選したオススメをお届けしていますが、今月号は創刊5周年を記念した特別拡大版として、編集部だけでなく弊誌でおなじみの著者の方々のオススメをお届けいたします。まずは、金美齢さん！
習近平の犯罪には「根拠がない」と口を閉ざし、新型コロナや原発処理水には根拠もなく「怖い、怖い」と煽り続ける大手メディア。彼らの目的は何なのか。「習近平の犯罪」「コムロ禍という皇室の危機」「半年目の菅政権」「福島原発事故の真実」「小池百合子のコロナ暗愚都政」「実子誘拐ビジネスの闇」など、6月号も大手メディアが報じない記事が満載！広告がおもしろければ、雑誌もおもしろい！雑誌がおもしろければ、広告もおもしろい！いま読みたい記事が、ここにはある！
捏造疑惑によって国会で厳しい追及を受けている昭和30年に制作・放送された端島のドキュメンタリー番組『緑なき島』と、令和2年10月に放送された偏向報道の極みである『実感ドドド！追憶の島～ゆれる“歴史継承”～』。両番組について答弁するNHKの会長・副会長の言葉からは、公共放送のあるべき姿勢を微塵も感じられませんでした。元端島島民らの怒りは頂点に達しています。下記の動画を是非ご覧頂き真実を広めて下さい。
日米首脳会談の意義を表現すると、米国の対中政策の中で日本がより重要な役目を果たす約束をバイデン政権は取り付けたことにある。日本政府は「約束」だけでなく、「実行」の段階に移行する。菅義偉首相は大きな決断をした！
「人権の党」である公明党はなぜ、ウイグル対中制裁に慎重なのか。「根拠なければ」と山口那津男代表は述べているが、真っ赤なナイキのシューズがウイグル人の血で染まっていることをご存じないのだろうか。我々の日常の購買行為が、中国による少数民族の弾圧に加担していた──。月刊『Hanada』2021年1月号に掲載され大反響を呼んだ、衝撃のレポートがついに解禁！
20代、30代の若者の文在寅政権離れが著しい。だが韓国国民は生け贄えを求め、政府高官逮捕で鬱憤晴らしをしたいだけで、文政権が国是である反共・自由民主主義を壊していることへの危機感はない。
平成２３年（２０１１年）３月１１日は、いまを生きる私たちにとって忘れ得ぬ日となりました――安倍晋三前総理が初めて綴った東日本大震災と日本論。
脱中国に舵を切り、関係諸国と「中国包囲網」を形成する英国のジョンソン首相。自由貿易協定、ウイグル人権制裁、北京五輪ボイコット――日本は英国と手を携えて自由主義国の気概を示せ。今こそ「新・日英同盟」を！
