中国・韓国の記事一覧
ウイルスと共に世界を侵略し、民主主義の本家・米大統領選まで破壊した中国。２０２１年も、中国の覇権主義は止まらないだろう。このままでは日本が滅びかねない――日本が生き残るための唯一の道とは。
『目に見えぬ侵略 中国のオーストラリア支配計画』（飛鳥新社刊）を読むのは、私にとっては近年に滅多にない、強烈な読書体験であった。
『捏造された徴用工無き徴用工問題』日本人が書いた率直な「徴用判決」批判｜メディアウォッチ編集部
ある愛韓派日本人の快刀乱麻、韓国大法院「徴用判決」批判。合理的な韓国人ならば受け入れざるを得ない徴用工問題解決法。
「金与正法」を制定した文在寅政権。２０２１年の先進7カ国（G7）議長国である英国のジョンソン首相は、インド、オーストラリア、韓国をG7サミットにゲストとして招くと発表したが、独裁政権を助け、その片棒を担ぐ文政権をサミットに呼ぶなど言語道断だ！
スクープ！中国拘束１１６日はじめて明かされた全真相｜吉村剛史
「彼らの狙いは王毅だった」――中国で拘束された岡山県華僑華人総会のトップがはじめて明かした拘束１１６日間の驚くべき全貌。屈辱の“拷問体験記”！
日本は民主主義の守護者の役割を担え／『見えない手』日本語版前書き
6万部突破のベストセラー『目に見えぬ侵略』の第二弾『見えない手 中国共産党は世界をどう作り変えるか』が発売！ アメリカ、イギリス、EU各国での中国の影響力工作を実名で暴露、前作以上の衝撃があります。さらに日本についても特別加筆があり、必読の書です。その日本語版前書きを特別公開！ 「言論の自由と報道の自由は中国共産党にとって最大の敵であり、我々はこれを最優先事項として守らなければならない」(本文より)
6万部突破のベストセラー『目に見えぬ侵略』の第二弾『『見えない手 中国共産党は世界をどう作り変えるか』がついに発売！ アメリカ、イギリス、EU各国での中国の影響力工作を実名で暴露。さらに日本についても特別加筆もある必読の書です。こちらでは原著前書きを公開！
11月24日、中国の王毅国務委員兼外交部長が茂木外相と会談、その後の記者会見での発言は、盗っ人猛々しいことこの上ない発言だった。振り返ってみれば、王毅外相に限らず、報道官たちがこれまでも無礼千万な暴言を繰り返していた。何故日本は反論しないのか！？
韓国国会で高位公職者犯罪捜査処（公捜処）法の改正案が与党民主党の強行採決により成立した。公捜処の発足により、反日を旗印にした全体主義国家が我が国のすぐ隣で成立するかも知れない。自由民主主義の防衛線が38度線から釜山まで下りてくれば、韓国軍60万が日本の仮想敵として出現する。
国連に代表される国際社会の人権への取り組みは、中国に対して圧力をかけられない構造的欠陥を抱えている。国連の外で中国の人権侵害を厳しく監視、調査する常設機関を設けることが必要だ。その具体策を探る。
慰安婦問題に関連した国連クマラスワ報告書に対する反論｜眞明行
韓国の日韓友好市民団体「反日銅像真相究明共同対策委員会」と、韓国の代表的な実証歴史論客「真明行の歴史チャンネル」が共同で作成した国連クマラスワ報告書に対する大反論。
中華文明こそ世界の最高にして唯一の文明だと一方的に宣言したうえで、外部世界に対して「中華」の絶対的優位を主張する――天下一品の自惚れ・ホラ吹きの極め付きだが、この思想にはとてつもない危険性が内在している。
ファーウェイ、Zoom、TikTok…核より怖い中国のサイバー兵器｜山崎文明
日本は脆弱すぎる！世界で多発する中国の情報窃取。事件は既に日本でも起きている！ファーウェイ、Zoom、TikTok…核より怖い中国のサイバー兵器に食い物にされる日本の危うさ。
この地球上に「中華民族」という「民族」はどこにも存在しない。単に、人工的に作り出された一つの虚構の概念である。この本質を見なければ「中国」を見誤る。
言っていることとやっていることが１８０度違う！「人権派」「女性の味方」を公言する政治家の正体、「清貧」の裏に隠された本性――韓国政治には「偽善者」しかいないのか！
現代中国の政治体制は「一党独裁」であることは、大半の日本人が知っている。かの国のこととなると、日本のマスコミもいつも「一党独裁」云々と言う。しかし、この「一党独裁」体制の本当の意味、その驚くべき中身を、日本のマスコミがはたして分かっているかどうかは甚だ疑問である。
武漢ウイルスの猛威によって、世界恐慌以来最悪の経済状況。トランプ大統領曰く「中国はウイルス感染爆発を隠蔽した。ために世界規模で感染拡大した。断固、中国には責任を取らせる」。しかし、果たしてそれは可能なのか？ またトランプ大統領なら中国に責任を取らせる「公約」の実行が期待できるが、バイデン氏だったら？
中国の最大の懸念は、クアッドが拡大してNATOのような「締約国に対する武力攻撃を全締約国に対する攻撃とみなす」という「ハード・アライアンス」（強固な軍事同盟）に変貌し、中国包囲網がつくられることである。
ロバート・オブライエン大統領補佐官、クリス・レイFBI長官、ウイリアム・バー司法長官、そしてポンペオ国務長官の「反共四騎士」が行った立て続けの演説は何を意味するのか――それはアメリカがついに新たな危機に対応するパラダイムシフト（枠組み転換）に踏み切る宣言だった！ 11月の大統領選挙でどちらが勝ったとしても、アメリカの対中強硬策は変わらない。ならば日本はどうすべきか？（初出：月刊『Hanada』2020年10月号）
自由の同盟は中国共産党の軍門に下らない！中国の威嚇が、それまで中国の出方を恐れてきたインドと豪州を近づけた。中国の領域侵犯と懲罰外交に対しては、周辺国が結束して不測の事態に備え、中国をサプライチェーン（供給網）から切り離すなど、その代償を払わせなければならない。
