慰安婦問題を糾弾する「日韓共同シンポジウム」の衝撃（東京開催）｜松木國俊
日米韓の慰安婦問題研究者が東京に大集合。日本国の名誉と共に東アジアの安全保障にかかわる極めて重大なテーマ、慰安婦問題の完全解決に至る道筋を多角的に明らかにする！シンポジウムの模様を登壇者の一人である松木國俊氏が完全レポート、一挙大公開。これを読めば慰安婦の真実が全て分かる！
「核爆弾の奴隷たち」――アメリカに本部を置く北朝鮮人権委員会が発表した報告書に記された衝撃的な内容。アメリカや韓国では話題になっているが、日本ではなぜか全く知られていない。核開発を進める独裁国家で実施されている「現代の奴隷制度」の実態。
「もしトラ」ではなく「トランプ大統領復帰」に備えよ！｜和田政宗
トランプ前大統領の〝盟友〟、安倍晋三元総理大臣はもういない。「トランプ大統領復帰」で日本は、東アジアは、ウクライナは、中東は、どうなるのか？
【読書亡羊】「K兵器」こと韓国製武器はなぜ売れるのか 伊藤弘太郎『韓国の国防政策』（勁草書房）
その昔、読書にかまけて羊を逃がしたものがいるという。転じて「読書亡羊」は「重要なことを忘れて、他のことに夢中になること」を指す四字熟語になった。だが時に仕事を放り出してでも、読むべき本がある。元月刊『Hanada』編集部員のライター・梶原がお送りする時事書評！
韓国大統領・尹錫悦の犯罪、保守派は幻想を捨てよ｜邉熙宰(ピョンヒジェ)
尹錫悦に騙されてはならない！文在寅政権下で検察総長を務めた男が過去に行った国家を揺るがす驚くべき犯罪。尹錫悦の「親日政策」は完全な偽物だ！韓国メディアウォッチの邉熙宰氏が緊急警告。
慰安婦問題を糾弾する「日韓共同シンポジウム」の衝撃｜松木國俊
日本側の慰安婦問題研究者が、「敵地」とも言うべき韓国に乗り込み、直接韓国の人々に真実を訴えるという、大胆で意欲的な企画が実現した。これまでになかった日韓「慰安婦の嘘」との闘いをシンポジウムの登壇者、松木國俊氏が緊急レポート！
世界に誇る我が国の伝統と文化を大切にして、国を愛する政府の長たる内閣総理大臣が終戦記念日の8月15日または秋季例大祭に靖國神社を参拝することは、普通の国への一歩になる。
「大東亜戦争」との呼称を禁止したGHQ 我々の世代で戦後史観からの脱却を！｜和田政宗
まもなく8月15日の終戦の日を迎える。広島原爆の日、長崎原爆の日、東京大空襲をはじめとする各地の空襲により亡くなった方々への慰霊の日を経て、8月15日がやってくる。改めて感じることは、我々50歳前後を中心とする世代がしっかりと先の大戦の事実を伝えていかなくてはならないということであり、東京裁判史観、戦後史観からの脱却を果たさなくてはならないということである。
今回の韓国への措置は日本の外交史上、例を見ない汚点｜和田政宗
日本外交には理念があるのかと疑問に思う事態が続いている。外交上の大チャンスを逃したり、詰めるべき点を詰めない「なあなあ外交」が行われている――。
「本書は、反日勢力が仕掛ける各種工作の実態を明らかにし、対処法を示すべくまとめた」国際政治学者の島田洋一名誉教授が書きおろした理論武装の書にして、戦略の書の「まえがき」を特別公開。
日韓軍事協力のためには事件の真相究明を棚上げにするしかないと日本側が判断したのかもしれない。しかし、その判断は間違いだ。
日韓両国にとって最大の同盟国の米国がどれだけ「衰退」しているかは、わが国ではあまり議論されない。今やNATOに高まっているのは国防費をGDP比3.5%に引き上げようといった議論であり、日本は自由主義諸国の中でも後れを取っていることにどうして気付かないのか。
反日報道の先頭に立ってきた有力紙、朝鮮日報が「科学と事実を拒否、デマ政治の誘惑を捨てられない共に民主党」と題する6日付社説で、処理水放出を危険視する野党の主張に対して科学的根拠をきちんと書いて反論したことは、長く日韓関係を見てきた筆者からすると驚きだった。
尹錫悦韓国大統領が先週訪日した時、私は韓国にいた。韓国のマスコミでは、尹大統領が戦時労働者問題で大きく譲歩したとして、岸田文雄首相が明確な謝罪の言葉を述べるかどうかに注目が集まっていた。
尹錫悦政権が発表した朝鮮人戦時労働者問題の「解決策」は「期限付き日韓関係最悪化回避策」だ。韓国の左派野党やマスコミは尹政権の解決策を加害者に譲歩した屈辱外交だと激しく非難しているから、政権交代が起きれば財団は求償権を行使して、日本企業の財産を再び差し押さえるなど、今回の措置は覆される危険が高い。
我が国ではほとんど取り上げられないが、朝鮮半島で核をめぐる軍事緊張が急速に高まっている。この目の前の脅威をなぜ我が国が直視しないのか。
「緑なき島」、高額報酬、天下り、はぐらかし続けるNHK｜和田政宗
1月31日に行われた自民党総務部会（NHK予算審議）は大紛糾となった――。NHKは国民の受信料から成り立っている組織である。「経営改革」と言いながら、自らの報酬に手をつけない経営陣がこの世のどこにいるだろうか。
佐渡金山の世界遺産登録 韓国のプロパガンダを覆す重要な戦い｜和田政宗
1月19日、日本政府が佐渡金山の推薦書を再提出したことについて、韓国外務省は20日、「遺憾を表明する」と発表。韓国は、佐渡金山は「強制労働の被害現場」であると主張しているが、事実に基づかない韓国などのプロパガンダがユネスコに受け入れられることは絶対にあってはならない！
朝鮮半島で再び軍事的緊張が高まっている。今回は尹錫悦韓国大統領が一戦辞さずの覚悟を示している。関係者は、北朝鮮が今年中に南北境界線近くの延坪島などで局地戦を仕掛ける危険があると述べた。
尹錫悦政権が日本政府と企業に国際法違反の要求をしてくる可能性があることを、日本側も最初から踏まえておく必要がある。財団肩代わり方式に騙されてはならない！
