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老生、今風に言えばガラパゴス人間、時代遅れの人間である。ITの、AIの、と聞いても、心が動こうとしない。いやまったく動かない。この原稿も毛筆で一字一字と書いている化石人間である。さりながら、時代遅れなりに浮き世を眺めると、これほど面白い芝居はまたとない。しかも無料でだ。
1964年、中国ハルビン生れ。1987年来日。1995年、お茶の水女子大学文教育学部卒業(地理学専攻)。2007年『ワンちゃん』で文學界新人賞受賞。2008年『時が滲む朝』で日本語を母語としない作家として初めて芥川賞を受賞する。この他の作品に『金魚生活』『おいしい中国―「酸甜苦辣」の大陸―』『獅子頭(シーズトォ)』『孔子さまへの進言―中国歴史人物月旦―』などがある。2009年より関東学院大学客員教授も務める。
我が国がいま置かれている状況は、ソ連が米本土まで届く核ミサイルを完成した時の英仏両国の状況と同じだ。そのとき両国は、米国は米本土を危険にさらして他国を守らないかもしれないと考え、独自の核武装を決断した。
日本では、落下地点が日本に近く危険だったという議論が多いが、今回の試射で一番の焦点は、北朝鮮がICBM弾頭の大気圏再突入技術を獲得したかどうかである。
果たしてアメリカは衰退しているのか。衰退は今後も続くのか。衰退は相対的か、絶対的か―。世界的ベストセラー『大国の興亡』の著者でイエール大学教授のポール・ケネディ氏は米国の未来への自信を示した。
日本は、降伏文書に他ならない戦後憲法をこれまでなぜ改正できなかったのだろうか。現憲法は銃剣で強制された押し付け憲法である。憲法のわずかな改正でも、それを試みることは「戦後の霧」から逃れることに等しい。
国民全体が議論をするまで待とうなどとの態度は、結局何もしない口実にすぎないと思う。気がついた時には改憲の環境は消えているかもしれない。不誠実な政治家に国の運命を託してはいけない。改憲をわれわれ国民の手で成し遂げる時機が到来した。
台湾有事が実際に起きた際、同盟国軍が血を流している時に、自衛隊だけは後方支援に徹するのか。そして、中国によるウイグル人抑圧を虐殺と断じて怒った米国の隣で、法律がないことを理由に知らぬ顔をする国でいいのか。北朝鮮との間で拉致問題という人道案件を抱える日本は、どのような顔をして米国に助力を要請するのだろうか。
派閥全廃とその先の根本的な党改革を構築するため、「政治(まつりごと)変革会議」を今月22日に結成した。党変革、政治変革が中途半端に終われば、自民党は国民の信を失い、下野し、将来消滅する――。(サムネイルは自民党HPより)
今回の判決は、任期残り1年を切った文在寅政権のレームダック化により相対的に反日左派の力が落ちてきた結果ではないか。
岸田政権は安倍晋三政権以来設置されてきた歴史認識担当の補佐官も早急に任命すべきだ。そして、人権侵害制裁法を早急に制定せよ!
ジャーナリスト。1956年生まれ。早稲田大学卒業。講談社『週刊現代』記者を経てフリー。『週刊現代』で、当時の小沢一郎民主党代表の不動産疑惑(のちに東京地検が政治資金規正法違反で摘発)をスクープ。著書に『成年後見制度の闇』(飛鳥新社・宮内康二氏との共著)など。
平成元年(1989年)に党として国民に実現を約束した「政治改革大綱」には、「われわれは、派閥解消を決意」と明記されている。35年前に国民とした約束を果たしていないこを、私を含む党所属の全国会議員は猛省すべきだ。
市長室での朝日新聞の購読を辞めたのは、2014年9月の朝日新聞の木村伊量社長による謝罪会見が最大の理由でした。
「イージス・アショア」の建設を取りやめた張本人、河野太郎氏。原発をミサイル攻撃の危険にさらし、廃棄に持ち込もうとしてイージス・アショアを葬ったのではないかと勘繰りたくなる。
グルメ通販記事「月刊『Hanada』おすすめ これはウマイ!」、編集部が厳選した今月のオススメはこちら! ぜひ「これはウマイ!」と舌つづみを打ってください。
なぜ政府は南海トラフ「巨大地震注意」を出したのか?|和田政宗
初めて発表された「南海トラフ地震臨時情報(巨大地震注意)」に対して否定的な意見も多数あったが、政府が臨時情報を出したのは至極真っ当なことであった。(サムネイルは気象庁HPより)
世界の開発競争に負けないように開発投資を急ぐべきだとの意見も一部にあるが、実は核融合炉が商業用発電炉として実用化される見通しすら付いていないことを指摘したい。
花田編集長の「プチ暴論」第28回
出入国管理法改正案をめぐってマスコミの多くは改正案に反対するいわゆる「人権派」の声を多数報じているが、人権派の意見だけでは全体像は分からない。改正案提出の理由「退去命令を受けたにもかかわらず送還を忌避する人が後を絶たず、収容長期化の要因となっている」(上川陽子法相趣旨説明)をなぜ報じないのか。