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ジャーナリスト。１９５６年生まれ。早稲田大学卒業。講談社『週刊現代』記者を経てフリー。『週刊現代』で、当時の小沢一郎民主党代表の不動産疑惑（のちに東京地検が政治資金規正法違反で摘発）をスクープ。著書に『成年後見制度の闇』（飛鳥新社・宮内康二氏との共著）など。
ミサイル連発の北朝鮮 Jアラート精度向上と「反撃能力」保有を急げ！｜和田政宗
10月に続いて2度目の「Jアラート」が発出されたが、「遅い！」「不正確！」などの批判が殺到している――。なかには「毎回Ｊアラート出して騒ぎすぎるべきなのか」という意見も。Jアラートの改善点と、北朝鮮にミサイルを撃たせないために必要な軍事力を和田政宗議員が緊急提言！
実利を冷徹に追求する中国。その一方でマスコミ受けを狙う日本の閣僚。彼らの幼稚な発言で国の基幹産業の盛衰が決まってしまう。このままいけば日本は中国や韓国に頭を下げ、原発やリプレースの技術を輸入する日が確実にくる。エネルギー安全保障の欠落した政治家の体たらく。まさに国難だ！
『Hanada』で書評を連載している西川清史さんが、世界中から集めた激カワにゃんこ写真に四字熟語でツッコミを入れた『にゃんこ四字熟語辞典』が発売されました。本書から一部を抜粋してクイズです。この写真はどんな四字熟語を現した一枚でしょうか？
『Hanada』で書評を連載している西川清史さんが、世界中から集めた激カワにゃんこ写真に四字熟語でツッコミを入れた『にゃんこ四字熟語辞典』が発売されました。本書から一部を抜粋してクイズです。この写真はどんな四字熟語を現した一枚でしょうか？
安倍総理が、いま 、若者たちに伝えたい言葉とは？――「安倍総理と日本を変える」｜編集部
《いま悩んでいる若い人たちに伝えたいことは、決してあきらめることなく、チャレンジしてほしいということです》――。 こんな出だしで始まる、全16ページにわたるロングインタビューは必読です。
「異次元の少子化対策」の財源として、政府は社会保険料の引き上げを考えていると報道されているが、これでは働く世代への実質的な増税となる。私は、「子供国債」の発行をすべきだと考える。だが、岸田政権はかたくなに国債発行には難色を示す――。
芸人にして、日本屈指のコレクターでもある、なべやかん。 そのマニアックなコレクションを紹介する月刊『Hanada』の好評連載「なべやかん遺産」がますますパワーアップして「Hanadaプラス」にお引越し！ 今回は「淡路島のシン・ゴジラ」！
もし日本に共産党主導の政権ができれば、猛毒が国民に及ぶのは必至だろう。国民が亡ぶか、共産党が自家中毒で亡ぶか、共産党内の騒動は見ものである。
【読書亡羊】「全てはプーチンから始まった」民主主義のドミノ倒し ギデオン・ラックマン『強権的指導者の時代』（日本経済新聞出版）
その昔、読書にかまけて羊を逃がしたものがいるという。転じて「読書亡羊」は「重要なことを忘れて、他のことに夢中になること」を指す四字熟語になった。だが時に仕事を放り出してでも、読むべき本がある。元月刊『Hanada』編集部員のライター・梶原がお送りする週末書評！
市長室での朝日新聞の購読を辞めたのは、2014年9月の朝日新聞の木村伊量社長による謝罪会見が最大の理由でした。
【読書亡羊】フランス発・中国の「見るも明らかな捕食行為」 ピエール＝アントワーヌ・ドニ著、神田順子監訳『世界を食らう龍・中国の野望』（春秋社）
その昔、読書にかまけて羊を逃がしたものがいるという。転じて「読書亡羊」は「重要なことを忘れて、他のことに夢中になること」を指す四字熟語になった。だが時に仕事を放り出してでも、読むべき本がある。元月刊『Hanada』編集部員のライター・梶原がお送りする週末書評！
沖縄返還の「核抜き」（沖縄からの核兵器撤去）の要求をニクソン政権がのんだことは、米国から中国への関係改善のシグナルとなり、ニクソン大統領の歴史的な訪中につながった。「核抜き」で最も喜ぶ国が中国であったことを、日本は今でも理解しているだろうか。
花田編集長の「プチ暴論」第37回
おかげさまで、月刊『Hanada』は創刊から丸２年となり、３年目のスタートを切ることになりました。さらに多くの方に、弊誌の記事をお読みいただきたい！バックナンバーになってしまった雑誌の記事を、長く読んでいただきたい！という思いから、ウェブサイト「Hanadaプラス」をスタートすることになりました。
モラロジー研究所教授、麗澤大学客員教授。１９５６年、東京生まれ。国際基督教大学卒業。筑波大学大学院地域研究科修了（国際学修士）。韓国・延世大学国際学科留学。８２〜８４年、外務省専門調査員として在韓日本大使館勤務。９０〜０２年、月刊『現代コリア』編集長。０５年、正論大賞受賞。１７年３月末まで、東京基督教大学教授。同４月から、麗澤大学客員教授・モラロジー研究所「歴史研究室」室長。著書に『でっちあげの徴用工問題 』など多数。
米中間ではすでに、後戻りできないサプライチェーン（供給網）の切り離しが始まっている。日本は米国と共に、今回のコロナ危機で「中国離れ」が顕著な欧州を巻き込み、新たなインド太平洋戦略の再構築を図る戦略的好機を迎えた。
産経新聞台北支局長。1972年、中国・天津市生まれ。15歳の時に残留孤児2世として日本に引き揚げ。97年、慶應義塾大学文学部卒業。同年、松下政経塾に入塾（第18期）、アジア外交が研究テーマ。その後、中国社会科学院日本研究所特別研究員、南開大学非常勤講師を歴任。2002年、中国社会科学院大学院博士課程修了後、産経新聞社に入社。さいたま総局記者などを経て、07年から中国総局記者。20年から現職。著書に『習近平なぜ暴走するのか』（文春文庫）。最新刊は『中国人民解放軍2050年の野望』（ワニブックスＰＬＵＳ新書）。
派閥全廃とその先の根本的な党改革を構築するため、「政治（まつりごと）変革会議」を今月22日に結成した。党変革、政治変革が中途半端に終われば、自民党は国民の信を失い、下野し、将来消滅する――。（サムネイルは自民党HPより）
太陽光、風力などの再生可能エネルギーだけで電力やエネルギーの供給に成功した国は存在しない。ドイツを中心とした再エネ優先政策は、もはや破綻した。
