文在寅に関する記事
慰安婦問題を糾弾する「日韓共同シンポジウム」の衝撃（東京開催）｜松木國俊
日米韓の慰安婦問題研究者が東京に大集合。日本国の名誉と共に東アジアの安全保障にかかわる極めて重大なテーマ、慰安婦問題の完全解決に至る道筋を多角的に明らかにする！シンポジウムの模様を登壇者の一人である松木國俊氏が完全レポート、一挙大公開。これを読めば慰安婦の真実が全て分かる！
【読書亡羊】「K兵器」こと韓国製武器はなぜ売れるのか 伊藤弘太郎『韓国の国防政策』（勁草書房）
その昔、読書にかまけて羊を逃がしたものがいるという。転じて「読書亡羊」は「重要なことを忘れて、他のことに夢中になること」を指す四字熟語になった。だが時に仕事を放り出してでも、読むべき本がある。元月刊『Hanada』編集部員のライター・梶原がお送りする時事書評！
韓国大統領・尹錫悦の犯罪、保守派は幻想を捨てよ｜邉熙宰(ピョンヒジェ)
尹錫悦に騙されてはならない！文在寅政権下で検察総長を務めた男が過去に行った国家を揺るがす驚くべき犯罪。尹錫悦の「親日政策」は完全な偽物だ！韓国メディアウォッチの邉熙宰氏が緊急警告。
慰安婦問題を糾弾する「日韓共同シンポジウム」の衝撃｜松木國俊
日本側の慰安婦問題研究者が、「敵地」とも言うべき韓国に乗り込み、直接韓国の人々に真実を訴えるという、大胆で意欲的な企画が実現した。これまでになかった日韓「慰安婦の嘘」との闘いをシンポジウムの登壇者、松木國俊氏が緊急レポート！
【朝鮮半島通信】北朝鮮は安倍暗殺を「CIAの陰謀」と見ている！｜重村智計
北朝鮮はなぜ、安倍晋三元首相の死去を一切報じないのか。一般的には「指導者暗殺」がタブーだからと説明されるが、実は違う。ポイントになるのは、9月に北朝鮮で採択された「核兵器使用法」だ。なぜこの法律が安倍暗殺にかかわってくるのか。
そもそも尹氏は、朴槿恵前政権から文在寅政権の前半にかけて、国内分裂の中で親北左派側の検事。「反日反韓史観」を身につけている。だから、韓国正常化のためには親北左派と戦わなければならないという問題意識を持っていない。
韓国語版『「目に見えぬ侵略」「見えない手」副読本』（『豪州と中国戦争前夜』）が遂に発刊！日本と同様、中国による目に見えぬ侵略に対して警戒感が薄い韓国国民。その中で大韓医師協会の崔大集（チェ・デジプ）前会長が本書を激賞！その理由とは。
中国共産党の世界浸透・転覆工作を暴く『「目に見えぬ侵略」「見えない手」副読本』（飛鳥新社）が、韓国で『豪州と中国戦争前夜』として翻訳出版された。版元から寄せられた推薦文を公開。
このところ日本では、「国民１人当たりの国内総生産（ＧＤＰ）で、日本は既に韓国に抜かれている」「平均賃金も既に日本より韓国の方が高くなっている」といった〝お噺（はなし）〟がよく聞かれる。振り返れば４０年ほど前にも「昇龍のような勢いの韓国経済が間もなく日本を追い越す」といった〝お噺〟が出回った。室谷克実氏の最新刊『韓国自爆』のまえがきを特別公開！
佐渡金山の国連教育科学文化機関（ユネスコ）世界文化遺産登録問題で、米紙ニューヨーク・タイムズがひどくバランスを欠く記事を掲載した。武器を使わない「歴史戦」は既に始まっている！
韓国では与野党が大接戦を展開しており、選挙結果は予断を許さないが、大統領選挙の結果がどうなっても、残念ながら約4割の李在明支持勢力によって、韓国はよりひどい状況に陥る危険性が大きい。
歴史認識論争から逃げても必ず韓国は「強制労働」とウソの非難をしてくるのだから、正面から反論し、国際社会に真実を伝える努力をするしかないのだ。日本政府、特に外務省は、日本は朝鮮人に強制労働をさせていないという、歴史的事実に踏み込んだ国際広報をなぜ行わないのか？
私は、文在寅政権の法治破壊を引き継ぐ与党候補は論外だが、野党候補に法治回復への期待をかけていた。しかし、今回決まった野党の候補を見て、私は韓国の法治は回復しないとため息をつかざるを得なかった。法治主義が機能していないという事実を前提に距離を置いて付き合うしかない。
禁断の書として世界各国で出版停止が相次いだ衝撃作。日本でも６万部を突破したベストセラー『目に見えぬ侵略 中国のオーストラリア支配計画』と『見えない手 中国共産党は世界をどう作り変えるか』を徹底的に分かり易く解説した『「目に見えぬ侵略」「見えない手」副読本』（すべて飛鳥新社刊）が、遂に韓国語で１１月中旬に発売！ハミルトン教授による韓国語版の序文を掲載する！
文在寅と福山哲郎。この二人は心性においてなにやら似通っている。口を拭って反省の言葉もなく、菅義偉政権の苦渋の処理水処分について、利いた風な批判を言う資格があるのか。たまには胸に手を当てて自省してみよ。
驚きの米韓共同声明。改めて強調する文在寅政権の韓国は価値観外交のパートナーではない！！
20代、30代の若者の文在寅政権離れが著しい。だが韓国国民は生け贄えを求め、政府高官逮捕で鬱憤晴らしをしたいだけで、文政権が国是である反共・自由民主主義を壊していることへの危機感はない。
北朝鮮は敵でない、中国は戦略的協力同伴者と定める一方で、「韓国軍にとって協力への障害があるのは、世界で日本だけ」―日本を敵国認定した韓国国防白書。文政権下の韓国が今どこへ向かおうとしているのが一目瞭然だ。
「金与正法」を制定した文在寅政権。２０２１年の先進7カ国（G7）議長国である英国のジョンソン首相は、インド、オーストラリア、韓国をG7サミットにゲストとして招くと発表したが、独裁政権を助け、その片棒を担ぐ文政権をサミットに呼ぶなど言語道断だ！
韓国国会で高位公職者犯罪捜査処（公捜処）法の改正案が与党民主党の強行採決により成立した。公捜処の発足により、反日を旗印にした全体主義国家が我が国のすぐ隣で成立するかも知れない。自由民主主義の防衛線が38度線から釜山まで下りてくれば、韓国軍60万が日本の仮想敵として出現する。
