ジョー・バイデンに関する記事
「もしトラ」ではなく「トランプ大統領復帰」に備えよ！｜和田政宗
トランプ前大統領の〝盟友〟、安倍晋三元総理大臣はもういない。「トランプ大統領復帰」で日本は、東アジアは、ウクライナは、中東は、どうなるのか？
バイデン大統領は2021年1月25日、トランスジェンダーの米軍入隊を原則禁止したトランプ前大統領の方針を撤廃する大統領令に署名した。米軍では大統領が変わるごとにLGBTの扱いが激変――。だが、自衛隊ではお互いに理解を深めつつ共存している。その一例をご紹介しよう。
「シンゾーと同じ意見だった」トランプ前大統領、緊急メッセージ！｜山岡鉄秀
押し寄せるグローバリズムがなぜ脅威なのか？ それは繰り返し述べているとおり、極めて覇権主義的、独裁主義的性格を持っているからだ。そんなグローバリズムの脅威に対抗できるのは、健全な愛国心に基づく国際的連携だ。
11月13日、東アジアサミットで中国を名指しで批判した岸田首相。「岸田首相は覚醒した」「初めて毅然とした姿勢を示した」と評価する声も出たが、はたして本当にそうだろうか。岸田首相の発言を検証すると、バイデン大統領の発言と「ウリ二つ」であることがわかった――。（サムネイルは首相官邸HPより）
航空自衛隊のアラートハンガーも！「撮影禁止！」できない日本の病｜小笠原理恵
潜水艦や戦闘機、空母の改修工事まで撮影可能な稀有な国として、外国から軍事ファンが大量に押し寄せる日本。自衛隊施設や関連工場が見物できる場所に公園や展望台を置き、ベンチを設置する自治体も多い。軍事情報を観光資源にしてもいいのか。
ケネディ暗殺新資料で読み解く共産主義勢力の工作｜瀬戸川宗太（映画評論家）
ウクライナ侵攻を機に共産主義国家と深いつながりのあるロシアによる情報操作も一層活発化している。共産主義国家、権威主義国家によるスパイ活動は、決して映画のなかだけの話ではない。ケネディ暗殺を研究してきた映画評論家・瀬戸川宗太氏が、２０１７年に公開された新資料を分析したドキュメンタリーを紹介！
なぜ全世界を敵に回してまでプーチンはウクライナ全面侵攻を決意したのか。プーチン大統領の真の動機と、バイデン大統領（民主党政権）に追随し、利用され、棄てられたウクライナの悲劇に迫る！山岡鉄秀氏の「有料メルマガ記事（2月28日発行）」を特別公開！
米英豪の新たな同盟AUKUS。オーストラリアの原子力潜水艦が実際に完成するのは2040年だが、果たして、その時、豪原水は、どこの海を泳いでいるのか……。
バイデン政権が掲げる国際協調、国際機関重視が、台湾をいかなる場合でも排除しようとする北京の策動を黙認することを意味するなら、独裁体制との戦いという時代の要請に逆行する。
どの色に染まるか分からない「カメレオン左翼」カマラ・ハリス副大統領を筆頭に、警戒すべきジョン・ケリーや党官僚タイプのアントニー・ブリンケンなどバイデン政権の閣僚をいち早く「身体検査」することで見えてきた新政権の実像。
「ジョーは過去４０年間、ほとんどあらゆる主要な外交安保政策について判断を誤ってきた」オバマ政権で同僚だったロバート・ゲイツ元国防長官は回顧録にこう記している。バイデンの発言のあとに、そのとおりの行動が続くと考えてはならない。土壇場で梯子を外された場合を想定して、その収拾策も用意しておく必要がある。
バイデン大統領の習近平に対する「偏愛ぶり」は異常だ！オバマ政権時代、副大統領としての８年間に中国とどう付き合ってきたのか――事あるごとに習近平との蜜月ぶりをアピールするばかりか、遂には習近平の暴挙を容認し同盟国日本と国際社会を裏切ってきた。断言する、バイデンは「罪人」である！
米中両大国の常軌を逸した振る舞いで幕を開けた今年、国際社会の直面する危機は尋常ではない。現在の危機は黒船来航から始まった160年余り前のそれよりも、はるかに深刻だ。
2021年は日本にとって、かつてブレジンスキー米大統領補佐官が指摘したように「米国の事実上の保護国」の地位を変えようとせず、時代遅れの憲法の穴倉に閉じこもっていることが、いかにも賢明な外交・安保政策の在り方であるかのような雰囲気は吹き飛ぶ年になるだろう。
バイデン次期政権の一連の閣僚人事を見ると、職務に適任であるか否かよりも性別や人種のバランスが考慮されているのではないかと感じざるを得ない。
バイデンはトランプと比べ融和的な対中政策をとる可能性が高く、習政権は全力を挙げて米国との関係修復を試みる。しかし、トランプという強い「外敵」が消えることが、中国共産党内の権力闘争を激化させる可能性も指摘されている。党内で孤立感を強めた習近平。一歩間違えば、文化大革命のような大混乱を引き起こす可能性も！
武漢ウイルスの猛威によって、世界恐慌以来最悪の経済状況。トランプ大統領曰く「中国はウイルス感染爆発を隠蔽した。ために世界規模で感染拡大した。断固、中国には責任を取らせる」。しかし、果たしてそれは可能なのか？ またトランプ大統領なら中国に責任を取らせる「公約」の実行が期待できるが、バイデン氏だったら？
「バイデンが当選すれば、中国が我々の国を乗っ取る」とトランプ大統領。オバマ政権の副大統領だったバイデン氏。中国に完全にコケにされたオバマ政権の総括も、対中政策を今後どうすべきかについても未だ沈黙を貫く。バイデン氏は米大統領候補者として適格なのか？
