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旧統一教会を巡る問題について、「サンデージャポン」での「爆笑問題」の太田光の発言がまたもや炎上。「＃太田光をテレビに出すな」がTwitterでトレンド入りまでした。太田光は何を思う……本誌人気連載「日本原論」で大いに語った！
『Hanada』プラス連載「今週もおかしな報道ばかりをしている『サンデーモーニング』を藤原かずえさんがデータとロジックで滅多斬り」、略して【今週のサンモニ】。
『Hanada』プラス連載「今週もおかしな報道ばかりをしている『サンデーモーニング』を藤原かずえさんがデータとロジックで滅多斬り」、略して【今週のサンモニ】。さて今週は……。
【今週のサンモニ】「木を見て森を見ない」本質を欠いた報道｜藤原かずえ
『Hanada』プラス連載「今週もおかしな報道ばかりをしている『サンデーモーニング』を藤原かずえさんがデータとロジックで滅多斬り」、略して【今週のサンモニ】。
終戦80年に思うこと「私は『南京事件』との呼称も使わない」｜和田政宗
戦後80年にあたり、自虐史観に基づいた“日本は加害者である”との番組や報道が各メディアでは繰り広げられている。東京裁判や“南京大虐殺”肯定派は、おびただしい数の南京市民が日本軍に虐殺されたと言う。しかし、南京戦において日本軍は意図的に住民を殺害したとの記述は公文書に存在しない――。
《政治家には言えないから僕が言うが、日本の有権者はかなり愚かだ》。昨年の衆院選の結果を受けての前川喜平氏のツイートだが、“オール沖縄”が敗北した名護市長選においても同様の考えなのだろうか。1月27日、前川氏は《佐渡金山についても明治産業遺産についても、まず負の歴史の存在を認めるのが「冷静な判断」だ》と投稿。事実でない「歴史の書き換え」や反日的イデオロギーに加担する勢力に屈することなく、日本は歴史的事実に基づき堂々と申請を行うべきだ。
このところ、朝日新聞を揶揄する論調が各誌に見られるが、どうしてどうして、相手は従軍慰安婦なる疑似イベントを世界中にまき散らし、日本国の名誉を泥にまみれさせるという、国家をも凌ぐ偉業を成し遂げた、強大な権力をいまも保持している。
「岸田総理 憲法改正宣言！」をはじめ、「高市早苗×櫻井よしこ」の特別大型対談、総力大特集「日本の争点！」、総力特集「習近平の限界！」、特集「眞子様ご結婚問題の核心！」、「新・創価学会研究」、「コロナ禍、徹底検証！」、グラビア特集「追悼・すぎやまこういち」など12月号も読みどころが満載！読みたいニュース、知りたいニュースがここにある！
『Hanada』プラス連載「今週もおかしな報道ばかりをしている『サンデーモーニング』を藤原かずえさんがデータとロジックで滅多斬り」、略して【今週のサンモニ】。
後を絶たない実子誘拐の被害。どうすれば、止められるのか。 そのヒントは、イギリスの親権制度にあった！
『Hanada』プラス連載「今週もおかしな報道ばかりをしている『サンデーモーニング』を藤原かずえさんがデータとロジックで滅多斬り」、略して【今週のサンモニ】。
【今週のサンモニ】論理破綻な「旧統一教会解散命令」報道｜藤原かずえ
『Hanada』プラス連載「今週もおかしな報道ばかりをしている『サンデーモーニング』を藤原かずえさんがデータとロジックで滅多斬り」、略して【今週のサンモニ】。
沖縄祖国復帰50年 本土の「捨て石」は正確ではない｜和田政宗
大田實海軍中将は自決する直前、海軍次官に宛てた最期の電文を発出。「沖縄県民斯ク戦ヘリ 県民ニ対シ後世特別ノ御高配ヲ賜ランコトヲ」。後世の政治家は、この言葉にしっかり応えているのだろうか。思い切った振興政策を行わなければ、こうした状況は改善できない。そこで提唱しているのが、沖縄県を「相続税無税特区」にすることである――。
とるべき財政政策とエネルギー政策を、アメリカの動きを参照しつつ検討する。自民党総裁候補者たちは「世界の潮流」を本当に理解しているのだろうか？
偏向メディアが愛する「表現の自由」｜山岡鉄秀｜日本エア野党の会
【WEB限定配信！】月刊『Hanada』の大人気連載「日本エア野党の会」より、緊急レポートが到着！あいちトリエンナーレ、日墺友好150周年記念事業「Japan Unlimited」など、「表現の自由」を巡る議論が盛んに行われているが、そもそもこの問題は「表現の自由」の問題なのだろうか。「表現の自由」を人質に取った日本国へのヘイトではないのか――問題の核心に、山岡鉄秀会長が迫る！
【今週のサンモニ】イーロン・マスクが「民主主義を破壊」する？｜藤原かずえ
『Hanada』プラス連載「今週もおかしな報道ばかりをしている『サンデーモーニング』を藤原かずえさんがデータとロジックで滅多斬り」、略して【今週のサンモニ】。
主流メディアで流される情報がいかに恣意的に操作されているか、骨身にしみて知っているはずだ。それを思い知らされたのが1991年の第1次湾岸戦争である。油にまみれた水鳥、そして、泣きながらイラク人兵士の蛮行を議会で証言したクウェート人少女。それらは戦争広告代理店によって仕組まれたフェイクニュースだった――。親ウクライナか、親ロシアか、の二元論で喧嘩している場合ではない！
「バイデンが当選すれば、中国が我々の国を乗っ取る」とトランプ大統領。オバマ政権の副大統領だったバイデン氏。中国に完全にコケにされたオバマ政権の総括も、対中政策を今後どうすべきかについても未だ沈黙を貫く。バイデン氏は米大統領候補者として適格なのか？
すぐ隣の国でこれほどの非道が今もなお行なわれているのに、なぜ日本のメディアは全く報じず、政府・外務省も沈黙を貫くのか。公約を簡単に反故にした岸田総理に問う！
ウクライナ人政治学者のグレンコ・アンドリー氏はこう述べている。「もう大きな戦争が起きることはないし、侵略されることもない、と皆信じていた」。だが、ロシアは「まさか」を実行した。NATOもアメリカも助けに来なければ、圧倒的な敵の軍事力に単独で立ち向かわなければならない。これが、台湾と日本の近未来の運命である――。
