連載に関する記事
バイデン次期政権の一連の閣僚人事を見ると、職務に適任であるか否かよりも性別や人種のバランスが考慮されているのではないかと感じざるを得ない。
8国会も棚ざらしにされた国民投票法の改正。国民投票法改正の審議はすでに尽くされており、後は採決を待つだけだ。ところが、自民党は採決できない理由をいろいろ挙げて、長く言い訳に終始してきた。党是である憲法改正から逃げ続ける自民党の言い訳はもう聞き飽きた！なんでも反対の共産党や、共産党の顔色ばかり窺う立憲民主党との合意などなんの意味もない！
国連に代表される国際社会の人権への取り組みは、中国に対して圧力をかけられない構造的欠陥を抱えている。国連の外で中国の人権侵害を厳しく監視、調査する常設機関を設けることが必要だ。その具体策を探る。
芸人にして、日本屈指のコレクターでもある、なべやかん。 そのマニアックなコレクションを紹介する月刊『Hanada』の好評連載「なべやかん遺産」がますますパワーアップして「Hanadaプラス」にお引越し！ 今回は「手」！
ねこ好きにはたまらない、新連載がスタート！花田家のねこをほぼ「毎日」、紹介いたします。第11回は3兄弟のまんなか、MOMO(メス)が初登場！お兄ちゃんのKIKIに寄り添うMOMO……♪
「2050年までに二酸化炭素（CO2）の排出を実質ゼロにする脱炭素社会の実現を目指す」と宣言した菅義偉首相。その一連の発言には、安全な原発の新増設への端緒をつくろうとする菅首相の深謀遠慮が冴え渡る。理想論ではない、CO2の排出ゼロ実現のための現実的な解を示す。
ビル・ゲイツの妹（という設定）のライターが、ネットで話題になった事を斬りまくる、人気連載「電脳三面記事」。「○○すぎる」というのがやたら流行った時期がありますが、いまはその延長として本質から離れたプロフィールのエンタメ性が話題になっていますね。
中国が台湾に侵攻した場合「台湾のために戦う」と答えた人が77.6%と、史上最高の数字を記録した。中台間で武力衝突が起きれば、沖縄の米軍基地が中国によって攻撃されることも十分考えられる。日本にとって決して人ごとではない。日本国民はもっと台湾海峡の情勢に目を向けるべきだ。
中国の最大の懸念は、クアッドが拡大してNATOのような「締約国に対する武力攻撃を全締約国に対する攻撃とみなす」という「ハード・アライアンス」（強固な軍事同盟）に変貌し、中国包囲網がつくられることである。
全国の大学の学問の自由を奪う実働部隊と連動し、NHKや朝日新聞、北海道新聞、しんぶん赤旗などと一緒になって圧力をかけた――日本学術会議を事実上乗っ取り、学術会議の権威を使って我が国の防衛研究を阻害してきた左翼組織の実態。
日本学術会議元副会長が断言！日本学術会議は、欧米の科学アカデミーに倣って民間組織に生まれ変わり、真に社会の役に立つ政策提言機関として活動する道を選ぶしかない。
芸人にして、日本屈指のコレクターでもある、なべやかん。 そのマニアックなコレクションを紹介する月刊『Hanada』の好評連載「なべやかん遺産」がますますパワーアップして「Hanadaプラス」にお引越し！ 今回は「ハロウィン」！
私が慰安婦問題と北朝鮮による日本人拉致問題の研究を始めた1980年代後半、私の研究は学界でほぼ完全に孤立していた。慰安婦に関する研究は、朝日新聞が2014年に自社の誤報を一部認めたことで、私の学説がやっと学界の一部で認められるかに思えた。しかし――。
自由の同盟は中国共産党の軍門に下らない！中国の威嚇が、それまで中国の出方を恐れてきたインドと豪州を近づけた。中国の領域侵犯と懲罰外交に対しては、周辺国が結束して不測の事態に備え、中国をサプライチェーン（供給網）から切り離すなど、その代償を払わせなければならない。
日本学術会議が推薦した左翼教授の任命拒否など当然だ！画期的な研究を「軍事研究」といって潰すだけでなく、中国科学技術協会と相互協力の覚書まで締結。日本国民の生命と財産を守る防衛に異を唱え、特定の野党の主張や活動に与して行動する学術会議こそ、学問の自由を侵害している。学術会議よ、学問の自由を守れ！
ビル・ゲイツの妹（という設定）のライターが、ネットで話題になった事を斬りまくる、人気連載「電脳三面記事」。コロナ禍で食事の環境も変化があり、それに伴って食事にまつわるコンテンツも変わっていっております。あなたの本当に食べているものを教えてほしい！
芸人にして、日本屈指のコレクターでもある、なべやかん。 そのマニアックなコレクションを紹介する月刊『Hanada』の好評連載「なべやかん遺産」がますますパワーアップして「Hanadaプラス」にお引越し！ 今回は「パーツ＆破片コレクション」！
自民党総裁選を戦った菅、石破茂、岸田文雄の3候補に共通するのは国家観の欠如だ。国際情勢の中で日本がいかなる位置にあるのかを正確に把握しない限り、国家観は生まれてこない。
日本が習近平主席の天皇陛下との会見に道を開けば、香港弾圧や軍事力による周辺国への恫喝を認めてしまうことになる。まして、習主席から天皇ご訪中を要請されれば、1989年の天安門事件後、天皇ご訪中により西側の経済制裁に風穴を開けてしまった悪夢の再来だ。
中国による南モンゴルへの弾圧がとまらない。いま小学生から高校生までの児童・生徒、そしてその保護者とメディア関係者、大学教師、公務員など、モンゴル人は民族を挙げて中国政府の文化的ジェノサイド政策に反対の声を上げている。モンゴル人たちの命を懸けた闘いに日本も積極的に関与し、モンゴル人を応援してほしい。
