記事一覧
「報道しない自由」で国民を情報弱者にする大手メディアに喝！1月号の総力大特集は「日米メディアが報じないトランプVSバイデン全内幕」。米大統領選をめぐり数々の陰謀論が飛び交っているが、日米メディアの多くが「反トランプ」であり、露骨な偏向報道をしているのは事実だ。「米大統領選中も続く中国の侵略」「NHK『軍艦島ドキュメント』偏向の全手口」「ウイグル人強制労働プログラム」「川勝平太静岡県知事の正体」など1月号もあらゆる問題の“中心”にタブーなしで切り込む！
ファーウェイ、Zoom、TikTok…核より怖い中国のサイバー兵器｜山崎文明
日本は脆弱すぎる！世界で多発する中国の情報窃取。事件は既に日本でも起きている！ファーウェイ、Zoom、TikTok…核より怖い中国のサイバー兵器に食い物にされる日本の危うさ。
政府の防衛事業を組織を挙げて妨害する、人事はすべて自分たちで決める、黙って税金からカネを出せといった虫の良い話をいつまで許すのか？政府は６人の任命拒否をこう説明すべきだろう。「この６人には税金を使って提言してもらうほどの見識がなく、また国際交流に関与させると国益を損なう言動をする可能性が高いと判断した」と。
この地球上に「中華民族」という「民族」はどこにも存在しない。単に、人工的に作り出された一つの虚構の概念である。この本質を見なければ「中国」を見誤る。
言っていることとやっていることが１８０度違う！「人権派」「女性の味方」を公言する政治家の正体、「清貧」の裏に隠された本性――韓国政治には「偽善者」しかいないのか！
ねこ好きにはたまらない、新連載がスタート！花田家のねこをほぼ「毎日」、紹介いたします。第11回は3兄弟のまんなか、MOMO(メス)が初登場！お兄ちゃんのKIKIに寄り添うMOMO……♪
「2050年までに二酸化炭素（CO2）の排出を実質ゼロにする脱炭素社会の実現を目指す」と宣言した菅義偉首相。その一連の発言には、安全な原発の新増設への端緒をつくろうとする菅首相の深謀遠慮が冴え渡る。理想論ではない、CO2の排出ゼロ実現のための現実的な解を示す。
1969年、兼業農家の長男として香川県の農村で生まれる。県立高松高校を卒業後、東京大学法学部へ進学。陸上部で10種競技に打ち込む。1993年大蔵省（現財務省）入省。留学先の米国ハーバード大ケネディスクールで政治学を学び、2大政党の必要性を痛感。05年、衆院選に香川2区から挑戦するも、落選。4年間の浪人生活を経て09年初当選､現在5期目。民主党選対委員長代理、民進党幹事長代理などを経て、現在国民民主党代表。趣味はカラオケ、ギター、ピアノ。
バイデンはトランプと比べ融和的な対中政策をとる可能性が高く、習政権は全力を挙げて米国との関係修復を試みる。しかし、トランプという強い「外敵」が消えることが、中国共産党内の権力闘争を激化させる可能性も指摘されている。党内で孤立感を強めた習近平。一歩間違えば、文化大革命のような大混乱を引き起こす可能性も！
現代中国の政治体制は「一党独裁」であることは、大半の日本人が知っている。かの国のこととなると、日本のマスコミもいつも「一党独裁」云々と言う。しかし、この「一党独裁」体制の本当の意味、その驚くべき中身を、日本のマスコミがはたして分かっているかどうかは甚だ疑問である。
ビル・ゲイツの妹（という設定）のライターが、ネットで話題になった事を斬りまくる、人気連載「電脳三面記事」。「○○すぎる」というのがやたら流行った時期がありますが、いまはその延長として本質から離れたプロフィールのエンタメ性が話題になっていますね。
中国が台湾に侵攻した場合「台湾のために戦う」と答えた人が77.6%と、史上最高の数字を記録した。中台間で武力衝突が起きれば、沖縄の米軍基地が中国によって攻撃されることも十分考えられる。日本にとって決して人ごとではない。日本国民はもっと台湾海峡の情勢に目を向けるべきだ。
武漢ウイルスの猛威によって、世界恐慌以来最悪の経済状況。トランプ大統領曰く「中国はウイルス感染爆発を隠蔽した。ために世界規模で感染拡大した。断固、中国には責任を取らせる」。しかし、果たしてそれは可能なのか？ またトランプ大統領なら中国に責任を取らせる「公約」の実行が期待できるが、バイデン氏だったら？
中国の最大の懸念は、クアッドが拡大してNATOのような「締約国に対する武力攻撃を全締約国に対する攻撃とみなす」という「ハード・アライアンス」（強固な軍事同盟）に変貌し、中国包囲網がつくられることである。
全国の大学の学問の自由を奪う実働部隊と連動し、NHKや朝日新聞、北海道新聞、しんぶん赤旗などと一緒になって圧力をかけた――日本学術会議を事実上乗っ取り、学術会議の権威を使って我が国の防衛研究を阻害してきた左翼組織の実態。
日本学術会議元副会長が断言！日本学術会議は、欧米の科学アカデミーに倣って民間組織に生まれ変わり、真に社会の役に立つ政策提言機関として活動する道を選ぶしかない。
芸人にして、日本屈指のコレクターでもある、なべやかん。 そのマニアックなコレクションを紹介する月刊『Hanada』の好評連載「なべやかん遺産」がますますパワーアップして「Hanadaプラス」にお引越し！ 今回は「ハロウィン」！
ロバート・オブライエン大統領補佐官、クリス・レイFBI長官、ウイリアム・バー司法長官、そしてポンペオ国務長官の「反共四騎士」が行った立て続けの演説は何を意味するのか――それはアメリカがついに新たな危機に対応するパラダイムシフト（枠組み転換）に踏み切る宣言だった！ 11月の大統領選挙でどちらが勝ったとしても、アメリカの対中強硬策は変わらない。ならば日本はどうすべきか？（初出：月刊『Hanada』2020年10月号）
12月号の新聞広告は、西日本新聞と山口新聞以外はパーフェクト！●●になったのは、やはり、あの部分……。「差別を助長する」という理由なのでしょうが、気に入らない総理を「ヒトラーだ！」と呼ぶほうが、よほど問題なのではないでしょうか。広告がおもしろければ、雑誌もおもしろい！雑誌がおもしろければ、広告もおもしろい！いま読みたい記事が、ここにはある！
12月号の総力大特集は「日本学術会議と中国共産党」。日本学術会議の任命問題は憲法違反でもなければ、学問の自由の侵害でもない。では、問題の本質はどこにあるのか。「日本学術会議」はもちろん、「菅総理」「尖閣諸島」「米国大統領選」「安倍政権7年8カ月」「慰安婦像」「実子誘拐」「人種問題」「新型コロナ」などあらゆる問題の“中心”にタブーなしで切り込む！
