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文藝評論家、社団法人日本平和学研究所理事長。昭和42(1967)年生まれ。大阪大学文学部卒業、埼玉大学大学院修了。第18回正論新風賞を受賞。主な著書に『約束の日―安倍晋三試論』（幻冬舎）、『徹底検証「森友・加計事件」――朝日新聞による戦後最大級の報道犯罪』（飛鳥新社）など。最新刊は『「保守主義者」宣言 』(扶桑社 )。
筑波大学教授。1964年、東京都生まれ。84年、第3回世界選手権で日本人女性柔道家として史上初の金メダル。88年、ソウルオリンピックで銅メダル。「女姿三四郎」と称賛された。89年、筑波大学大学院体育学修士課程修了。同年現役を引退。段位は六段。筑波大学柔道部女子監督などを務め、08年、筑波大学大学院准教授。2011年、JOCの理事に選出。13年、全日本柔道連盟監事ならびに東京都教育委員会の教育委員に就任。2017年より現職。著書に『残念なメダリスト』（中公ラクレ）、『日本柔道の論点』（イースト新書）など。
今年の2月までは消費増税についてなんの知識もない一般人。反消費増税の記事をみて突然目覚め、本を読み込み資料を漁り、マンガを描き始める。ツイッターで漫画を無料公開しYouTubeでマンガ動画も発表したところ大反響を呼び、マンガ・動画トータル40万アクセスとなっている。ツイッター(@bot80586891)
1948年京都生まれ。ノンフィクション作家。京都市立紫野高校卒業。金沢大学法文学部中退。サウジアラビア・リヤード大学文学部アラビック・インスチチュート卒業。宗教・文化・歴史等幅広い分野で活躍。
1953年、島根県出雲市生まれ。1978年、読売新聞社入社。外報部（現・国際部）、ニューデリー特派員、世論調査部（日米、日米欧、日ソの国際世論調査を担当）、読売・憲法問題研究会メンバー、ボン特派員、ベルリン特派員などを経て、1999年からフリーランスに。2013年秋、両親の世話をするため出雲にＵターンした。著書に『「反日」という病 GHQ・メディアによる日本人洗脳(マインド・コントロール) を解く』（幻冬舎）
米空軍予備役中佐出身で、米韓研究所(Institute for Corean-American Studies)研究員、そして米国国際戦略研究所(CSIS)の防衛研究所であるパシフィックフォーラム(Pacific Forum)の訪問研究員などを務めた。 公共政策学などを専攻し、UCデービス大学で学士(BA)、プリンストン大学で修士(MPA)、テキサス大学で博士(PhD)を取得した。主な著書に『北朝鮮の崩壊(The Collapse of North Korea: Challenges, Planning and Geopolitics of Unification)』がある。
産経新聞論説委員、前ロンドン支局長。1959年生まれ。81年、立教大学社会学部を卒業後、産経新聞社に入社。社会部記者として警視庁、国税庁などを担当後、米デューク大学、コロンビア大学東アジア研究所に留学。外信部を経て、モスクワ支局長、編集局編集委員。2015年12月から19年4月までロンドン支局長を務める。著書に『消えたヤルタ密約緊急電』（新潮選書・第22回山本七平賞)、『「諜報の神様」と呼ばれた男』（ＰＨＰ研究所）、『イギリスの失敗』（ＰＨＰ新書）、『新日英同盟』（白秋社）など。
1974년 서울 출생. 서울대학교 인문대 미학과 졸업. 미육군 파병 한국군(KATUSA) 출신.
個人ブログ「マスメディア報道のメソドロジー」にて、論理学や心理学の定義に基づいた、メディアの報道・政治家の議論における論理的誤謬などの問題点を指摘。「ひるおび」「報道ステーション」「NEWS23」「サンデーモーニング」などの具体的な放送内容や議員の答弁、記者の発言などを例示しての論理的な分析が話題を呼んでいる。記事の一部を言論プラットフォーム「アゴラ」にも転載中。
本書が編集段階に入った2018年3月27日、北朝鮮の金正恩労働党委員長が北京を電撃訪問したとの衝撃ニュースが世界中を駆けめぐった。そしてそれに先立って、同じ半島国家の韓国国内において、前大統領と元大統領が相次いで裁判にかけられたり逮捕されるというビッグニュースがあった。
情報戦略アナリスト、令和専攻塾頭、雪風の会(DMMオンラインサロン) 主宰。公益財団法人モラロジー道徳教育財団研究員。1965年、東京都生まれ。中央大学卒業後、シドニー大学大学院、ニューサウスウェールズ大学大学院修士課程修了。22014年4月豪州ストラスフィールド市で中韓反日団体が仕掛ける慰安婦像公有地設置計画に遭遇。シドニーを中心とする在豪邦人の有志と共に反対活動を展開。オーストラリア人現地住民の協力を取りつけ、一致団結のワンチームにて2015年8月阻止に成功。現在は日本を拠点に言論活動中。著書に、国連の欺瞞と朝日の英字新聞など英語宣伝戦の陥穽を追及した『日本よ、もう謝るな！』（飛鳥新社）など。
花田編集長の「プチ暴論」第7回
花田編集長の「プチ暴論」第6回
花田編集長の「プチ暴論」第5回
市長室での朝日新聞の購読を辞めたのは、2014年9月の朝日新聞の木村伊量社長による謝罪会見が最大の理由でした。
それにしても、と思わず嘆息せざるを得ないのは朝日新聞の訴状のひどさである。訴状の詳細を挙げてゆくのは煩わしいが、バカバカしさを知っていただくために、あえていくつかを検討する。
花田編集長の「プチ暴論」第4回
2017年12月25日、私と飛鳥新社は拙著『徹底検証 「森友・加計事件」朝日新聞による戦後最大級の報道犯罪』が名誉毀損に当たるとして、朝日新聞から5000万円の民事訴訟を提訴された。私は、以下に述べる理由により、この訴訟そのものが日本社会の「言論の自由」を、今後大きく抑圧する可能性のある禁じ手だと考える。
花田編集長の「プチ暴論」第3回
福島に放射能の「風評被害」をもたらすのは、新聞だけではありません。昨年8月6日に放送されたテレビ朝日の「ザ・スクープスペシャル」の特別番組では、当初「ビキニ事件63年目の真実～フクシマの未来予想図～」というタイトルになっていました。
