【偽善者列伝】目標を失い漂流する朝日新聞|加地伸行

【偽善者列伝】目標を失い漂流する朝日新聞|加地伸行

平成26(2014)年9月11日、吉田調書の報道等に朝日新聞社長が形ばかりの謝罪をした。詳細はすでに報道されている。 その翌日、さまざまなコメントが出ていたが、最も印象的だったのは、石破茂地方創生担当相がBS放送で語ったという皮肉である。


目標を失い漂流する朝日新聞

マスコミ偽善者列伝 建て前を言いつのる人々

話題沸騰、amazon総合1位獲得! 加地伸行『マスコミ偽善者列伝 建て前を言いつのる人々』よりご紹介!

「朝日記者の国語力に疑問」と述べていた石破茂

関連する投稿


朝日新聞5000万円恫喝訴訟、私は負けない|小川榮太郎 花田紀凱

朝日新聞5000万円恫喝訴訟、私は負けない|小川榮太郎 花田紀凱

《小川榮太郎氏の著書『徹底検証「森友・加計事件」朝日新聞による戦後最大級の報道犯罪』の記述は事実に反し名誉毀損にあたるとして、朝日新聞社が小川氏と出版元の「飛鳥新社」を訴えていた裁判で、東京地裁は3月10日、朝日新聞社の主張をほぼ認め、小川氏と飛鳥新社に連帯して200万円の損害賠償を支払うよう命じる判決を言い渡しました》(朝日新聞)。主張が「ほぼ認められた」にもかかわらず、朝日も判決を不服として控訴。なぜ朝日は言論で闘わないのか。朝日による恫喝訴訟を許してはならない!


森喜朗氏“集団リンチ事件”と朝日新聞|門田隆将

森喜朗氏“集団リンチ事件”と朝日新聞|門田隆将

朝日をはじめとするマスコミの常軌を逸した森喜朗氏への“集団リンチ”。 朝日の手の内を知り尽くした筆者が、その裏に隠された真の目的を暴く!


森元総理への異常なメディア・リンチ|花田紀凱

森元総理への異常なメディア・リンチ|花田紀凱

「男性は会議が長い」には寛容であり、「女性は会議が長い」にはなぜ不寛容なのか。そもそも森元総理の発言のどこが「女性差別」なのか。大新聞、テレビ、週刊誌、ネット、外国メディアまで揃いも揃って叩きまくる、異常なメディア・リンチに花田編集長が物申す!


末永恵

末永恵

米国留学(米政府奨学金取得)後、産経新聞社入社。産経新聞東京本社外信部、経済部記者として経済産業省、外務省、農水省記者クラブなどに所属。その後、大阪大学特任准教授を務め、国際交流基金(Japan Foundation,外務省所管独立行政法人)の専門家派遣でマラヤ大学(客員教授)で教鞭、研究にも従事。 政治経済分野以外でも、タイガー・ウッズ、バリー・ボンズ、ピーター・ユベロス米大リーグコミッショナー、ダビ・フェレール、錦織圭などスポーツ分野の取材も行う。


中国の人権侵害を制裁する枠組みを作れ|西岡力

中国の人権侵害を制裁する枠組みを作れ|西岡力

国連に代表される国際社会の人権への取り組みは、中国に対して圧力をかけられない構造的欠陥を抱えている。国連の外で中国の人権侵害を厳しく監視、調査する常設機関を設けることが必要だ。その具体策を探る。


最新の投稿


We Do Not Need Lawmakers Who Can’t Protest China |Yoshiko Sakurai

We Do Not Need Lawmakers Who Can’t Protest China |Yoshiko Sakurai

Japan must make more efforts than any other country to respect human rights and protect democracy.


中国に抗議できない国会議員はいらない|櫻井よしこ

中国に抗議できない国会議員はいらない|櫻井よしこ

現実は、信じ難い状況にある。5月10日現在、わが国政府は先進7か国(G7)の中で唯一、中国に対して何の制裁もしていない。立法府も立ち上がっていない。わが国の国会には、チベット、ウイグル、南モンゴルの3つの超党派議員連盟が存在する。3議連はジェノサイドに認定された中国政府の人権弾圧に関して抗議の国会決議案を4月末にまとめたが、その内容には落胆するしかない。


易姓革命が繰り返される本当の理由と中国の悲劇|石平

易姓革命が繰り返される本当の理由と中国の悲劇|石平

中国のお家芸「易姓革命」はいかにして生まれたのか。そしてなぜ永遠に終わることがないのか。中国の悲惨な「4000年の病」を徹底解明する。


今も洗脳は続いている!幻の抑留者洗脳紙「日本新聞」を読み解く|早坂隆

今も洗脳は続いている!幻の抑留者洗脳紙「日本新聞」を読み解く|早坂隆

シベリア抑留者に対して、共産主義思想を浸透させるために配布された「日本新聞」。第一級の史料である同紙の謎多き実態を明らかにすると同時に、その後の日本社会に波及した影響についても考察を加えていく。 日本新聞の「亡霊」は令和の時代になっても決して消えてはいない。


日本の大学45校が中国「国防七大学」と協定|長尾たかし

日本の大学45校が中国「国防七大学」と協定|長尾たかし

日本の国公私立大学計45校が、中国人民解放軍と関係が深く、軍事関連技術研究を行う国防七大学と大学間交流協定を結んでおり、うち9校は共同研究の実績があるという。懸念される技術流出と軍事転用。スパイ防止法がない日本の危機だ!