朝日をはじめとするマスコミの常軌を逸した森喜朗氏への“集団リンチ”。 朝日の手の内を知り尽くした筆者が、その裏に隠された真の目的を暴く!
トランプ支持者を一括りに「陰謀論者」と決めつけ、危険な「カルト集団」と見なして排除しようとすることは、実に危険で馬鹿げた行為だ。敵とみなす人々を一緒くたにし、レッテル貼りして糾弾するやり方は「ネーム・コーリング」という伝統的なプロパガンダの手法である。「デマはどのように拡散されたのか」のリサーチを行い、「Jアノン認定」も行った、コーネル大学のモア・ナアマン教授にその真意を問う!
菅政権の支持率が下がり続けている。報道各社の1月の世論調査で菅政権を支持しない「不支持率」が支持率を相次いで上回った。 その要因はいったいどこにあるのか――。 菅政権が進める“入国フリー政策”の闇を徹底批判!
21世紀が、民主国家による世紀となるのか、それとも中国の世紀となるのか……米大統領選はその岐路だった。 混迷を極めるアメリカ大統領選が、世界に突きつけたものとは――。
ウイルスと共に世界を侵略し、民主主義の本家・米大統領選まで破壊した中国。2021年も、中国の覇権主義は止まらないだろう。このままでは日本が滅びかねない――日本が生き残るための唯一の道とは。
文春砲炸裂で辞職となった黒川前検事長。「♯検察庁法改正案に抗議します」というハッシュタグが大きな話題となった今回の検察庁法改正騒動の裏には、なにがあったのか。独自の周辺取材から、検察庁法改正案をめぐるドタバタ劇の“本質”を明らかにする。
「あいちトリエンナーレ2019」の負担金をめぐり、愛知県の大村秀章知事が会長を務める芸術祭実行委員会は名古屋市を相手取り約3300万円の支払いを求めて名古屋地裁に提訴した。河村たかし市長は、徹底抗戦の構えを見せている。 「表現の不自由展」をめぐる問題の本質とは何だったのか――。 問題が再燃しているいまこそ読みたい、月刊『Hanada』2019年12月号に掲載された河村市長と門田隆将氏の対談を特別公開!
世界を混乱に陥れている武漢ウイルス。中国の責任を追及する声が国際社会から次々と上がっているが、中国は他国に責任を押し付けて、批判はどこ吹く風。なぜ、中国は責任を認め、謝罪しないのか。そして、そんな中国と、われわれはどう対峙すべきか――。
「表現の不自由展」初の実体験レポート!月刊『Hanada』2019年10月号(完売御礼!)に掲載され、大反響を呼んだ門田隆将氏のルポを特別に全文公開!本日の午後、「表現の不自由展・その後」が再開されましたが、門田隆将氏のルポは8月3日、つまりは中止になる前日の模様を描いた希少な体験記です。
作家、ジャーナリスト。1958年、高知県生まれ。中央大学法学部卒業後、新潮社に入社。週刊新潮編集部に配属され、記者、デスク、次長、副部長を経て、2008年4月に独立。『この命、義に捧ぐ―台湾を救った陸軍中将根本博の奇跡』(集英社、のちに角川文庫)で第19回山本七平賞受賞。近著に『オウム死刑囚 魂の遍歴―井上嘉浩 すべての罪はわが身にあり』(PHP研究所)、『新聞という病』(産経新聞出版)がある。