奈良林直に関する記事


役に立たない日本学術会議は要らない|奈良林直

役に立たない日本学術会議は要らない|奈良林直

新会長に選ばれた光石衛(まもる)・東京大学名誉教授(機械工学)は、菅義偉前首相が任命を拒否した6人について「改めて任命を求めていく」と語っており、左翼イデオロギーによる学術会議支配が今も続いていることが分かる。


【陸自ヘリ墜落】自衛隊の装備品だけでなく予備品の大幅増額を|奈良林直

【陸自ヘリ墜落】自衛隊の装備品だけでなく予備品の大幅増額を|奈良林直

今年4月、沖縄県の宮古島周辺で発生した陸上自衛隊のヘリコプターUH60JAの墜落事故。原因究明が急がれるが、筆者は、「あること」に気がついた。もし、れに気が付かず、改善されなければ、また新たな事故が……。


ウクライナのダム決壊と原発の危機|奈良林直

ウクライナのダム決壊と原発の危機|奈良林直

ロシアは、ウクライナの火力発電所、送電鉄塔や送電線、水力発電のための巨大ダムを破壊し尽そうとしている。原発への電力供給が途絶えると、外部電源喪失となり、冷却水を送るポンプが停止する。潜在的にメルトダウン(炉心溶融)の危険がある。


陸自ヘリ墜落は金属疲労が原因か|奈良林直

陸自ヘリ墜落は金属疲労が原因か|奈良林直

4月23日のYahooニュースに、今回の事故原因として、2018年に佐賀県で起きた陸自の戦闘ヘリAH-64Dの墜落原因にもなった、メインローターヘッド(主回転翼取り付け部)周りの折損を疑うべきだというコメントが載った。


原子力規制委の抜本的改革が必須|奈良林直

原子力規制委の抜本的改革が必須|奈良林直

柏崎刈羽原発で東電の社長を厳しく追及し、社員のやる気をなくさせているのが現在の原子力規制委の山中伸介委員長。電力事業者の取り組みがうまくいかないのは、規制委の采配が下手だからだ。我が国でも米国のように、規制委の抜本的改革が必要である。


成長戦略を起動させる原子力の活用|奈良林直

成長戦略を起動させる原子力の活用|奈良林直

太陽光、風力などの再生可能エネルギーだけで電力やエネルギーの供給に成功した国は存在しない。ドイツを中心とした再エネ優先政策は、もはや破綻した。


小型核融合炉は実用段階に程遠い|奈良林直

小型核融合炉は実用段階に程遠い|奈良林直

世界の開発競争に負けないように開発投資を急ぐべきだとの意見も一部にあるが、実は核融合炉が商業用発電炉として実用化される見通しすら付いていないことを指摘したい。


首相の原発政策転換を歓迎する|奈良林直

首相の原発政策転換を歓迎する|奈良林直

エネルギー資源を持たない我が国にとって、原子力発電所の最大限の活用は国家存続の唯一の選択肢である。岸田文雄首相が次世代型原発の開発・建設の検討を指示するなどエネルギー政策の大転換を打ち出したことは首相のクリーンヒットである。


泊原発運転差し止め判決と原告弁護団|奈良林直

泊原発運転差し止め判決と原告弁護団|奈良林直

北海道電力泊原子力発電所1~3号機の運転差し止めを認める判決を札幌地裁が出した。判決は、北電が取り組んできた安全対策に注目せず、裁判の長期化で事実上の「時間切れ」が来たとして、予想される津波と防潮堤の高さの議論だけで運転差し止めの判断を下した。


ロシアが狙うウクライナ原発の順次制圧と運転停止|奈良林直

ロシアが狙うウクライナ原発の順次制圧と運転停止|奈良林直

ウクライナでは電力の51%を原発が供給している。他の原発も順次制圧されて、運転停止に追い込まれる可能性が大きい。寒い時期の停電は国家の存続を危うくする。


水力と原子力の組み合わせが最強―国会で意見陳述|奈良林直

水力と原子力の組み合わせが最強―国会で意見陳述|奈良林直

我が国が政府目標に従い、CO2排出量を46%減らして再エネ比率を上げても、CO2の排出係数が改善しないことは、ドイツの例を見れば明らかだ。


5人の元首相の歴史捏造|奈良林直

5人の元首相の歴史捏造|奈良林直

福島県でも住民を今も苦しめているのは、津波や原発事故に続く風評被害である。5人の元首相は、事実に基づかない風評被害を発生させかねない誤ったメッセージを世界に送った。この罪は極めて重い。


世界の原子力回帰が鮮明に|奈良林直

世界の原子力回帰が鮮明に|奈良林直

ドイツをはじめとして、太陽光・風力発電で効果的に二酸化炭素(CO2)の排出削減に成功した先進国は存在せず、フランスを筆頭に世界は原子力回帰を鮮明にした。EUに「反原発書簡」を送った小泉純一郎氏、細川護熙氏、菅直人氏、鳩山由紀夫氏、村山富市氏ら五人の元首相よ、これが世界の現実だ!


転換点迎えたCOP|奈良林直

転換点迎えたCOP|奈良林直

COP26では、脱原発のドイツの存在感がほとんど無かった。フランスは、原子力発電回帰に舵を切った。原子力発電は日本が世界に貢献できる分野でもある。「原子力はずば抜けて優れた気候変動の解決策」(米紙ウォール・ストリート・ジャーナル)なのである。


ミサイル防衛に日本の先端技術を活用せよ|奈良林直

ミサイル防衛に日本の先端技術を活用せよ|奈良林直

中国や北朝鮮など周辺諸国が極超音速ミサイルの開発を加速し、日本への軍事的脅威を増す中で、我が国には日本を脅かすミサイルに対する防衛システムを構築できる先端科学技術がある。しかし、日本学術会議による軍事研究禁止が足かせとなって、その技術を活用できない。


河野氏の恫喝発言を裏読みする|奈良林直

河野氏の恫喝発言を裏読みする|奈良林直

「イージス・アショア」の建設を取りやめた張本人、河野太郎氏。原発をミサイル攻撃の危険にさらし、廃棄に持ち込もうとしてイージス・アショアを葬ったのではないかと勘繰りたくなる。


河野太郎氏は脱原発を封印していない|奈良林直

河野太郎氏は脱原発を封印していない|奈良林直

反原発団体や立憲民主党と同一の主張を繰り返す河野太郎氏。当時外相だった河野氏は、何ら指摘されてもいないのに、国際原子力機関(IAEA)に対して、「日本はプルトニウムを減らす」と宣言してしまった。「河野談話」に匹敵する「第二の河野談話」である。


太陽光発電の闇と小泉一族|奈良林直

太陽光発電の闇と小泉一族|奈良林直

公職にある小泉進次郎環境大臣(当時)の主張が、自らの一族に「太陽光マネー」が転がり込む一因となっていたとすれば、利益相反にもなりかねない。その他、メディアが再エネを礼賛する裏で進む電力料金のさらなる値上げ、深刻な環境破壊など太陽光発電の深い闇を徹底追及する!


太陽光発電に原発並みの規制を|奈良林直

太陽光発電に原発並みの規制を|奈良林直

わが国の太陽光パネルの設備容量は62ギガワット(GW、1GWは100万kW)で、国土面積当たりでは、中国の8倍、米国の23倍にも達し、断トツの世界1位である。


再稼働の40年超原発は新品同然|奈良林直

再稼働の40年超原発は新品同然|奈良林直

朝日新聞など脱原発を主張する日本の一部マスコミや、それに同調する政治家と一般国民に知ってほしいのは、脱原発政策で産業と経済が崩壊したウクライナの悲劇である。