最新の投稿
【動画】今明かされる平成「失われた３０年」の新事実｜上念司×高橋洋一
『経済で読み解く日本史』６巻セット発売記念・特典オーディオブック収録。平成経済の裏の裏を知り尽くした高橋洋一氏が経済と金融の裏面を語る！
芸人にして、日本屈指のコレクターでもある、なべやかん。 そのマニアックなコレクションを紹介する月刊『Hanada』の好評連載「なべやかん遺産」がますますパワーアップして「Hanadaプラス」にお引越し！ 今回は「キングギドラ」！
“詐欺師”と“詐欺師”の痴話喧嘩で、積もり積もった嘘と不正がついに噴出！元慰安婦支援団体「挺対協（現・正義連）」とはいったいどんな組織なのか。北朝鮮との関係、日本社会党との秘密会談、「挺対協」結成の経緯が改めて明らかに。銭ゲバたちによる“慰安婦像ビジネス”はもう終わりにすべきだ。
The identity of an organization dealing with the Korean comfort women issue ｜Tetsuhide Yamaoka
The shameful identity of "the Korean Council for the Women Drafted for Military Sexual Slavery by Japan"is now revealing itself through the disgraceful infighting between Ms. Lee Yong-soo, a self-proclaimed former comfort woman, and Ms. Yoon Mi-hyang, the former representative of the Council.
本誌で毎号映画レビューを連載していただいている、映画評論家の秋山登さん。新型コロナウィルスの影響で映画館は閉鎖、試写会もめっきり減ってしまい、新作レビューができないので、今回は『Hanada』プラスで秋山さんにご自身の映画遍歴を語っていただきました！
“足立議員のいう「辻元清美の疑惑」はすべてデマ”こそ悪質なデマ｜足立康史
隣の選挙区＝大阪１０区の辻元清美議員は、そのＨＰの「デマについて」に、「足立議員のいう「辻元清美の疑惑」は全てデマ」というデマを掲載しています。しかし、この辻元氏の説明こそデマなのです！！！
話題のボルトン回顧録で明らかとなった米朝交渉の実態と日本への警鐘
韓国と左翼活動家に利用されてきた原発“汚染水”問題｜赤津今朝二
日本国内の左翼のデマから始まり、それを韓国が国際的なディスカウントジャパン戦略として大いに利用する――慰安婦問題と全く同じ構図が福島原発の処理水を巡っても形成されている。福島を貶め、苦しめ続けるデマと風評の数々。マスコミが一切報じない被災地復興を妨害する「真犯人」の正体。
中国の「目に見えぬ侵略」が日本でも進んでいる――。日本のメディアや政財界は、なぜ、自由や人権を踏み潰す“習近平帝国”に物が言えないのか。マネーか、ハニーか、はたまたスパイか。“偽善メディア”が報じない「論点」が8月号も盛りだくさん。話にならない「大村知事」、でっちあげ「慰安婦事件」、歴代最低「小池都知事」、恐怖を煽った「玉川徹」、日本を貶め続ける「朝日新聞」、など日本の病を徹底追及！読みたい記事が、ここにはある！
小池百合子都知事、職員の採点は歴代最低｜後藤貴智（「都政新報」編集長）
6月1日のJX通信社の調査によると、小池都知事の「強く支持する」「どちらかと言えば支持する」とした人は合わせて69.7%で、前回3月の調査と比べると、約20ポイントも大幅上昇をしたという。一方で、共に仕事をしている都の職員からの採点はなんと歴代最低！！ 2020年8月号に掲載された都政新報編集長の分析記事を一部サイトに公開中。
연세대 발전사회학(發展社會學) 강의 징계 전말(顚末)｜류석춘 (연세대 교수·사회학)
한국의 명문・ 연세대 류석춘 교수가 수업 중에 한 발언이 큰 논란이 되고 한국에서 사회 문제로 발전!와중의 류 교수가 월간 『Hanada』에 완전 독점수기를 기고. 한국에서 보도되지 않는 발언의 진의, 정론 · 사실을 봉살하고 발언자의 존재 자체를 말살하려는 한국 사회의 이상한 실태를 고발! 한일 전 국민 필독!
7月号は伏字なしでしたが、8月号は読売新聞のみ伏字あり。中国共産党と“お友達（？）”の朝日新聞ならわかるのですが…。今号の新聞広告の注目は、やはり、中日新聞です。「ちょっと大きい、高須克弥院長」をぜひご覧ください。広告がおもしろければ、雑誌もおもしろい！雑誌がおもしろければ、広告もおもしろい！いま読みたい記事が、ここにはある！
イージス・アショアの計画停止で、敵ミサイル迎撃の核となるイージス艦の乗員の負担が増せば、人員がただでさえ不足していることに加えて退職者が次々と出て、即応態勢にヒビが入るであろう。ブースターが落下する問題と国の安全保障とどちらが大切か、政治家に重い問いが突き付けられている。
【動画】経済から見ると日本史はこんなに面白い！｜上念司×桜林美佐
平成初期に君は何をしていた？桜林美佐さんの場合 そして「箱」が出来たという報告です！ 上念司チャンネル ニュースの虎側
北朝鮮専門家を驚かさせた「金与正談話」。金与正氏は今、南北連絡事務所爆破に続く軍事挑発を軍に検討させている！
はっきり言えば初動は完全な失敗だった。「緊急事態宣言」に至るコロナ禍における安倍政権の迷走は、「敗戦」に等しい──産経新聞論説委員長の乾正人氏がズバリと明言。永田町取材を30年以上重ねてきた乾氏だからこそ言える、愛のある痛烈批判！（初出：『Hanada』2020年7月号）
目に“見えぬ”侵略もあれば、目に“見える”侵略もある――。6月22日、尖閣諸島の沖合で中国海警局の船4隻が日本の領海に侵入。今年に入って11回目であり、尖閣周辺で中国当局の船が確認されるのは70日連続である。「尖閣が危ない！」のは明々白々だが、“見ないふり”をする政治家や言論人がいかに多いことか。いまこそ、安倍総理による力強い「言葉」が必要だ。
山本太郎氏が東京都知事選挙の公約として掲げた「１５兆円の地方債発行」は本当に可能なのか？ 多くの反響が寄せられた論文「地方を救う『地方債の発行』という切り札」の著者、福島県議会議員の渡辺康平氏が緊急寄稿。
対中抑止の最前線にある日本は、今回のコロナ危機で「中国離れ」が顕著な欧州、東南アジアを巻き込む戦略的機会を迎えている。軍事力はないが、知略を巡らして超大国を動かす時だ。日本の知略を発揮できるかは安倍政権の力量と柔軟性にかかっている。
野党の反対で、今国会において憲法審査会が開かれたのは衆議院のわずか1回。サボタージュを続ける審査会のために、衆議院では毎年約2億円、参議院でも約1.6億円の国民の血税が支出されている。これこそ無駄遣いの極みであり、国民はもっと怒るべきだ。責任は、不甲斐ない与党、自民党にもある。
国債発行によって、新型コロナ不況を楽々と乗り切れるゆとりがある日本。 しかし、日銀は国債購入どころか、逆に国債を市場で売りに出してマイナス金利を防ぐ挙に出かねない。 従来どおりの経済対策では、ビル・ゲイツ氏らスーパーリッチを太らせるだけだ！
緊急時における例外的な国家権力の行使や人権・私権の制限を、憲法の根拠規定なしにすべて法律で行うことは、憲法の蹂躙につながる。憲法に緊急事態条項を設けることに反対する人々こそ「立憲主義」を否定しているのだ。
「空気を読めるから、空気を読まない」。“歩く風評被害”と呼ばれる山本太郎がついに、東京都知事選に立候補。“おもしろい”選挙戦になることは間違いないが、“おもしろい”で本当にいいのだろうか。空気に流されないために、山本太郎の過去の言説をファクトチェック！彼は民主主義の救世主か、それとも……。“ファンタジー・ヤマモトタロウ”の正体とは？
次亜塩素酸水に消毒の効果がないかのようなメディア報道は全くの誤りだ！それを文科省が追認したことで社会的混乱が発生。動物や人体への影響が少ないウイルスの消毒剤「次亜塩素酸水」こそ、感染症に強い国造りに欠かせない。
検察官の人事について、内閣の関与を許さず検察庁独自で決定することになれば、それこそかつていはれた「検察ファッショ」になりかねない。今回の議論は、戦前の統帥権干犯問題との類似性がある。
北朝鮮による拉致被害者横田めぐみさんの父、横田滋さんが天に召された。滋さんの戦いを一言で表すなら、世論に訴えてウソを打ち破ることだった――。一方、北朝鮮では、金正恩の妹・与正への権力委譲が進んでいる。日本政府が今すべきことは何か。
元慰安婦の李容洙氏が支援団体の元代表、尹美香氏を寄付金使途不明などで激しく批判したことを契機に、不正会計、寄付金横領疑惑、活動の政治利用などが連日暴露され、ついに検察が本格的捜査に入った。ついに韓国でも真実の力がウソを打ち破る日が来るのか――。
都道府県の財政力により休業要請の給付金について金額やスピードに格差がついたことは、国家の緊急事態である新型感染症対策において根本から見直す必要がある！今度さらなる感染症の脅威などを踏まえ、緊急事態宣言下での地方債の発行と日銀による地方債購入を早急に検討すべきだ！
命令権の発動なしにここまで達成したのは、日本でなければできない立派なことだ。ただウイルスとの闘いはこれからも恐らく長く続くだろう。第2波、第3波の襲来を現体制で乗り切れるのか。わが国の危機対応体制はこのままでよいのか。
日本政府はなぜ事ここに至ってもなお中国の顔色ばかり窺うのか？ 今から23年前、「ユーラシア大陸で大国へのし上がるのは中国だ」と正確な予想をしたズビグニュー・ブレジンスキー教授が指摘した日本への警告。このままでは喜劇が悲劇になる！
米中間ではすでに、後戻りできないサプライチェーン（供給網）の切り離しが始まっている。日本は米国と共に、今回のコロナ危機で「中国離れ」が顕著な欧州を巻き込み、新たなインド太平洋戦略の再構築を図る戦略的好機を迎えた。
「安倍政権は死因までも誤魔化しているのだ」。安倍政権のコロナ対応は失敗だったのか。日本はウイルスの抑え込みに最も成功した国であるにもかかわらず、なぜ、支持率は急落したのか。安倍政権の一連の対応を振り返りながら、“集団免疫獲得”の実像に迫る！L型の流入の有無こそが、日米伊の分水嶺となった――。
2020年5月4日、アメリカのマシュー・ポッティンジャー大統領副補佐官（国家安全保障担当）がオンライン・イベントで、英語ではなく中国語で基調演説を行った。それはアメリカ政府高官がホワイトハウスから中国国民向けて演説で直接訴えるという、前代未聞で画期的な事であった。その演説の内容とは──。（初出：『Hanada』2020年7月号）
「高須クリニック」の高須克弥院長が６月２日、地元・愛知県の大村秀章知事の解職請求（リコール）運動を始めると発表した。河村たかし名古屋市長もこの運動に全面的に賛同している。リコール運動の発端となった「表現の不自由展」をめぐって、メディアは「善の大村」「悪の河村」という図式をつくり、激しく河村市長をバッシング。なかでもひどかった中日と朝日の報道を、河村市長が徹底批判！
文春砲炸裂で辞職となった黒川前検事長。「♯検察庁法改正案に抗議します」というハッシュタグが大きな話題となった今回の検察庁法改正騒動の裏には、なにがあったのか。独自の周辺取材から、検察庁法改正案をめぐるドタバタ劇の“本質”を明らかにする。
日本は世界の主要国に比べて死亡率が極めて低い。にもかかわらず、日本国民の日本政府への評価が低いのはなぜなのか。ひとつの理由が、常識的な安倍政権のリスク管理をワイドショーがヒステリックに罵倒し、情報弱者をミスリードしたことにある――。新型コロナをめぐる日本政府の一連の対応を、データとロジックで読み解く！日本モデルは成功したのか、それとも――。
【ポストコロナの憲法論】国民の命を守るため緊急事態条項を憲法に明記せよ｜加藤伸彦
憲法に「緊急事態条項」がない……新型コロナウイルスの感染拡大によって露呈した日本の「国家としての脆弱性」。さらなる感染症の猛威や災害、テロの脅威から国民の命を守るため、憲法に「緊急事態条項」を盛り込むことはもはや待ったなしの状況だ！ポストコロナの憲法論議は国会議員の責務だ！
「日本政府の肝っ玉はネズミより小さい」（李登輝）。日本政府はどこまで中国に遠慮すれば気がすむのか。米国の圧倒的な軍事力と経済力に日本はいつまで依存するのか。「米中関係の守護者」であるヘンリー・キッシンジャーの論考から、ポスト・コロナの世界を読み解く！日本にとってポスト・コロナの世界新秩序は、自由も法の支配もない大国が覇権を握る暗い時代かもしれない――。
【周庭インタビュー】中国の香港大弾圧はとまらない｜聞き手・福島香織
中国の全国人民代表大会（全人代）は5月28日、香港での反中活動を取り締まる国家安全法制の導入を決めて閉幕した。香港では、中国の統制が強化されて「一国二制度」が崩壊しかねないとして懸念の声が広がり、今後抗議活動が激しくなることが予想される。『Hanada』2020年7月号では、”民主化の女神”周庭氏に独占インタビューを行い、新型コロナ感染拡大の中で闘う香港の人々について話を聞いた。聞き手はジャーナリストの福島香織さん。今回はそこから一部を抜粋して掲載。日本から香港にもっとエールを！
昨日「Yahoo!ニュース個人」で公開した記事が、まさかの非公開に…。というわけで、編集長が記した「幻の記事」を特別公開！この記事のどこに問題があるのか。表現の自由とは何なのか。あたかも大罪のようにトバク、トバクと非難する正義面した芸能人に物申す！
芸人にして、日本屈指のコレクターでもある、なべやかん。 そのマニアックなコレクションを紹介する月刊『Hanada』の好評連載「なべやかん遺産」がますますパワーアップして「Hanadaプラス」にお引越し！ 今回は「半魚人」！
「あいちトリエンナーレ２０１９」の負担金をめぐり、愛知県の大村秀章知事が会長を務める芸術祭実行委員会は名古屋市を相手取り約3300万円の支払いを求めて名古屋地裁に提訴した。河村たかし市長は、徹底抗戦の構えを見せている。 「表現の不自由展」をめぐる問題の本質とは何だったのか――。 問題が再燃しているいまこそ読みたい、月刊『Hanada』２０１９年１２月号に掲載された河村市長と門田隆将氏の対談を特別公開！
静かに進行し続ける中国の侵略計画／『目に見えぬ侵略』日本語版前書き｜クライブ・ハミルトン
原著『Silent Invasion』は大手出版社Aleen&Unwinと出版契約を結んでいたが刊行中止、その後も2社から断られ、「（本書の）販売中止を決めた自粛は自己検閲だ」（フィナンシャル・タイムズ）と物議をかもした。中国共産党の海外工作ネットワークをすべて実名入りで解明した執念の本格研究、ついに全訳完成！ 著者クライブ・ハミルトン氏の日本語版前書きを『Hanada』プラスで特別公開！
日本国民が直面する「中国の夢」という危機／『目に見えぬ侵略』解説｜山岡鉄秀
中国共産党の海外工作ネットワークの本格研究本『目に見えぬ侵略 中国のオーストラリア支配計画』。オーストラリアで中国が侵略を進めていっていたが、本書の刊行が強烈な「ウェイクアップ」となり、オーストラリアを変え、アメリカにも大きな影響を与えた――本書の監訳者・山岡鉄秀氏が解説を特別公開！
7月号の新聞広告は、産経、読売、日経ともに伏字なし！7月号は地方紙に広告を掲載していないため、久しぶりに武漢ウイルス含めNGゼロに。伏字ファンの方には申し訳ないのですが……これが本来のカタチです。広告がおもしろければ、雑誌もおもしろい！雑誌がおもしろければ、広告もおもしろい！いま読みたい記事が、ここにはある！
5月18日、政府・与党は検察官の定年を引き上げる検察庁法改正案の今国会での成立を断念した。この法案をめぐっては、ツイッターで「#検察庁法改正案に抗議します」という投稿が相次いだが、では何が悪いのかをきちんと把握している人はどれくらいいるのか？
緊急事態宣言が全面解除されたとはいえ、「第二波」をどう乗り切るか、経済をどう立て直すか、コロナ終息までの道のりはまだまだ険しい。野党は「コロナ」より「ケンサツ」に夢中だが、本当にそれでいいのか。米中情報戦争、日本を殺す「専門家会議」、どうなる世界経済、ゼロリスク扇動者、『武漢日記』、「コウモリ女」、「75億人の肉」、コロナ後の世界、香港“民主化の女神”、金正恩死亡説、検察庁法改正、尖閣諸島、消費減税、「実子誘拐」など、あらゆる問題をあらゆる角度で徹底検証！悪意ある“キャンペーン”に釣られない方たちに捧ぐ！
【告知】文科省の「教科書検定」を検定する 国民検定にご参加ください !
「新しい歴史教科書をつくる会」の歴史教科書は、本当に「検定不合格」になるようなものだったのか。文科省の教科書調査官ら文科官僚の言い分が正しいのか、著者たちの反論が正しいのかこの本の読者に客観的に判定してもらう「国民検定」を呼びかけることになりました。あなたも教科書検定に参加しよう！
慰安婦ハルモニ、すべて、真っ赤な嘘だったのですか？｜山岡鉄秀
嘘つき VS 嘘つき。元慰安婦の李容洙(イ・ヨンス)さんが、支援団体元代表の尹美香(ユン・ミヒャン)さんを猛攻撃。「30年にわたり騙されるだけ騙され、利用されるだけ利用された！」。これに対して、ユン・ミヒャンさんは「実は本人は慰安婦ではなかった……」と暴露(？)。ふたりの間に、いったい、何があったのか。“偽り”の仮面を捨てて、真実を語ってほしい――。どちらも、だ。
Comfort-woman grandma, your stories weren't made-up, were they?｜Tetsuhide Yamaoka
The stories Ms. Lee Yong-soo told all these years, as a former comfort woman, were all fake? If they confess that their stories were all fake, then the world will honor their courage. And then the comfort women issue will be irreversibly resolved at last.
【教科書不正検定】文科官僚がばらまくデマに反撃する！｜藤岡信勝
「つくる会」教科書は「あまりにも間違いが多い」のか？ 検定意見（欠陥箇所）の数とその中身をチェックし、文科官僚がばらまくデマに、新しい歴史教科書をつくる会副会長であり、自由社版歴史教科書代表執筆者の藤岡信勝氏が猛反論！！
国民の圧倒的多数が対中強硬策を支持！今こそ台湾の武漢ウイルス防護策に学べ｜酒井亨
台湾はなぜ武漢コロナウイルスの封じ込めに大成功したのか？ その知られざる政策の背景には「国家のプライド」と「対中警戒感」という日本に欠如した重要な要素があった。中国への忖度などもう必要ない！日本はもっと親日国・台湾に目を向け日台関係を強化すべきだ！
偽りの慰安婦、李容洙は「赤いワンピース」と「革靴」の真実を明らかにせよ｜韓国メディアウォッチ
トランプに抱き着いた慰安婦・李容洙の「裏切り」証言により今韓国で武漢コロナ禍以上に注目を集めている挺対協の「内ゲバ」問題――。 韓国国内で批判や脅迫をうけながらも長年この問題を追及し続けてきた韓国保守系サイト・メディアウォッチの記事が注目を集めている。以下、日本語訳して緊急配信①！
日本軍による強制連行、性奴隷、戦争犯罪は全てが嘘！「日本軍慰安婦被害者」という虚偽から正せ｜金柄憲
トランプに抱き着いた慰安婦・李容洙の「裏切り」証言により今韓国で武漢コロナ禍以上に注目を集めている挺対協（現・正義連）の「内ゲバ」問題――。 韓国国内で批判や脅迫をうけながらも長年この問題を追及し続けてきた韓国保守系サイト・メディアウォッチの記事が注目を集めている。以下、日本語訳して緊急配信②！
尹美香は嘘つき慰安婦、李容洙の正体を明らかにせよ｜邊熙宰(ピョンヒジェ)
トランプに抱き着いた慰安婦・李容洙の「裏切り」証言により今韓国で武漢コロナ禍以上に注目を集めている挺対協の「内ゲバ」問題――。 韓国国内で批判や脅迫をうけながらも長年この問題を追及し続けてきた韓国保守系サイト・メディアウォッチの記事が注目を集めている。以下、日本語訳して緊急配信③！
「前代未聞の静かな東京の景色を見ていて、ふと、私たちの先人が「疫病」といかに向き合ってきたのか、について疑問が湧いた」。日本は「疫病」とどのように向き合ってきたのか。その鍵は、伊勢神宮にあった――。コロナウイルス禍に揺れる日本を新たな視点で、読み解く！
習近平国家主席が講話を行うとなぜか感染者が減少、習近平国家主席が視察するとなぜか入院患者49人が同時に完治しその日に退院、世界１高い治癒率93％、辻褄が合わない少なすぎる死者数――習近平「コロナ数字」の嘘とその背後に隠された真相を暴く！日本のメディアよ、これでもまだ中国の発表する数字をそのまま報じるのか？
「新しい歴史教科書をつくる会」が作成した中学歴史の歴史教科書が文部科学省の検定で不合格となったが、それは検定は結論ありきの異常なもので、いわば文部科学官僚の不正によるものだった！ 検定結果と不正の内容の告発第一弾！（初出：『Hanada』2020年4月号）
WHO・テドロス事務局長の正体｜久保弾（フリージャーナリスト）
WHOの異常なまでの中国擁護に、世界から批判が噴出している。 辞任要求の署名活動まで起きているテドロス事務局長だが、彼の「これまでの歩み」を辿ってみると、なぜここまで中国に肩入れするのか、その理由が見えてくる――。
危機の実態ではなく操作的な数値で、病的な政権叩きに狂奔しているマスメディア。事実に基づかない演出されたコロナ騒動に日本社会が踊らされるなか、ファクトとエビデンスで、新型コロナウイルスの深層に迫る！今の日本は既に消えているウイルスに向かって竹槍で大騒ぎを演じている――。安倍総理よ、専門家会議の連中の首をとれ！
失政連発で応援団からも批判続出！高まる玉城デニー知事への不信｜石本譲二
武漢コロナウイルス対策だけでなく、猛威をふるった豚熱への対応も後手後手で、遂に県政与党や応援団からも批判が殺到！“メディア受け”する基地問題では張り切るが、肝心の代案もなくパフォーマンス一色。停滞する経済、深刻化する子供の貧困など対しても何ら対策を示さず、一方で業者との不適切な関係疑惑が――もはや知事失格の烙印を押さざるを得ない！
「実子誘拐ビジネス」の闇 人権派弁護士らのあくどい手口｜牧野のぞみ
「10年前の今日(5月6日)、娘が誘拐された――。2歳だった娘は、いまや中学生である」。突然、愛するわが子を奪われた父親(A氏)。彼の身に、いったい、なにが起きたのか。その背後には、連れ去り勝ち、虚偽のDVなど「実子誘拐」の方法を指南する人権派弁護士らの暗躍があった――。愛する娘を奪われた父親が、魂の告発！日本で日常的に行われている「実子誘拐ビジネス」の闇に迫る！
横行する「日本人スパイ狩り」習近平の「人質外交」 と北大教授帰国の真相｜矢板明夫
2019年11月、中国に拘束されていた北海道大学岩谷教授が突如保釈された。これは実は日本外交の小さな勝利だった――。一方で、いまだ不当に拘束されている日本人“救出”は遅々として進んでいない。中国による邦人拘束をひた隠しにする外務省と日本政府の及び腰の姿勢……このままでは日本は世界の笑いものになる！今こそ日本政府は習近平の「人質外交」に毅然と対峙せよ。
「テレワーク」の「テレ」の意味は「離れたところ」｜電脳三面記事
ビル・ゲイツの妹（という設定）のライターが、ネットで話題になった事を斬りまくる、人気連載「電脳三面記事」。今回は新型コロナ感染拡大によってなし崩し的に始まった「テレワーク」から、いま抱えている問題点を探ります。
緊急事態宣言延長で、ますます不透明感が増す日本経済の先行き。 緊急経済対策も従来通りでいまいちインパクトに欠ける。 各省庁の官僚が捻り出した案だけで、経済は活性化できないだろう。 ならばどうするか。日本が本当に取るべき施策とは――
