「報道しない自由」で国民を情報弱者にする大手メディアに喝！1月号の総力大特集は「日米メディアが報じないトランプVSバイデン全内幕」。米大統領選をめぐり数々の陰謀論が飛び交っているが、日米メディアの多くが「反トランプ」であり、露骨な偏向報道をしているのは事実だ。「米大統領選中も続く中国の侵略」「NHK『軍艦島ドキュメント』偏向の全手口」「ウイグル人強制労働プログラム」「川勝平太静岡県知事の正体」など1月号もあらゆる問題の“中心”にタブーなしで切り込む！
□古森義久▶米大統領選の闇 米、日主要メディアの異常な偏向報道
□島田洋一▶バイデン大統領なら、日本は最悪の事態も
□湯浅博▶中国が好戦的になる4つの要素
□山口敬之▶トランプVS中国共産党 最後の死闘
□石平▶バイデン一族の異様な「習近平愛」
□あえば浩明▶トランプ票340万が盗まれている！
□堤尭▶習近平の高笑いが聞こえる
□長谷川幸洋▶バイデン・習近平、「革新的利益」で合意か
□高市早苗▶前総務大臣のNHK大改革案
□藤原かずえ▶コロナ禍を混乱させたNHK『ニュースウオッチ9』
□加藤康子▶取材を受けた当時者が告発! NHK『軍艦島ドキュメント』偏向の全手口
□自民党三役大座談会／二階俊博(幹事長)×佐藤勉(総務会長)×下村博文(政調会長)/司会・大下英治▶菅総理に心配は無用です
□小川榮太郎▶菅総理よ、真の保守政権たれ
□平井卓也(デジタル改革担当大臣)×金美齢▶デジタル庁は「国民しか見ない」
関連する投稿
【ファクトチェック最前線「特別編」】共同親権の核心を〝報道しない自由〟｜新田哲史
虚偽事実にしろ、偏向報道にしろ、オモテに出ている〝ファクト〟は検証しやすい。しかし世の中には、メディアが存在をひた隠しにするファクトも。ネットでは「報道しない自由」と揶揄するが、最近筆者がその対象になっていると感じるのが共同親権の問題だ。
「共同親権」を潰す赤いネットワークと北朝鮮の家族法｜池田良子
日本共産党や社民党に近い「赤いネットワーク」はなぜ、離婚後共同親権制に反対するのか。彼らの本当の目的は、「離婚後も男性による女性と子供の支配が継続することを断固阻止する」ことにある――。（画像は駒崎弘樹氏twitterより）
「犯罪事実があった」とする伊藤詩織氏の主張は、検察と検察審査会によって、2度にわたって退けられた。日本の法制度上、刑事事件としては完全に終結し、伊藤氏の私を犯罪者にしようという目論見は失敗に終わったのである。ところが、私に一切取材依頼や問い合わせを行わないで、新聞やテレビで発信をしたり、記者会見で発言をしたりした人物が、少なくとも2名いる。そのうちのひとりが金平茂紀であり、もうひとりが望月衣塑子である――。（初出：月刊『Hanada』2018年1月号）
「岸田総理 憲法改正宣言！」をはじめ、「高市早苗×櫻井よしこ」の特別大型対談、総力大特集「日本の争点！」、総力特集「習近平の限界！」、特集「眞子様ご結婚問題の核心！」、「新・創価学会研究」、「コロナ禍、徹底検証！」、グラビア特集「追悼・すぎやまこういち」など12月号も読みどころが満載！読みたいニュース、知りたいニュースがここにある！
読売新聞は「ひとつ」、福島民報は「みっつ」、新潟日報は「よっつ」、久しぶりに伏字が発生！各新聞社の度量なのか、それとも…？ 広告がおもしろければ、雑誌もおもしろい！雑誌がおもしろければ、広告もおもしろい！いま読みたい記事が、ここにはある！
最新の投稿
「子供1人生んだら1000万円」は、とても安い投資だ！｜和田政宗
チマチマした少子化対策では、我が国の人口は将来半減する。1子あたり1000万円給付といった思い切った多子化政策を実現し、最低でも8000万人台の人口規模を維持せよ！（サムネイルは首相官邸HPより）
【読書亡羊】出会い系アプリの利用データが中国の諜報活動を有利にする理由とは 『トラフィッキング・データ――デジタル主権をめぐる米中の攻防』（日本経済新聞出版）
その昔、読書にかまけて羊を逃がしたものがいるという。転じて「読書亡羊」は「重要なことを忘れて、他のことに夢中になること」を指す四字熟語になった。だが時に仕事を放り出してでも、読むべき本がある。元月刊『Hanada』編集部員のライター・梶原がお送りする時事書評！
【今週のサンモニ】岸田総理訪米を巡るアクロバティックな論点逃避｜藤原かずえ
『Hanada』プラス連載「今週もおかしな報道ばかりをしている『サンデーモーニング』を藤原かずえさんがデータとロジックで滅多斬り」、略して【今週のサンモニ】。
昨今の政治状況が多くの日本人の心に危機感を抱かせ、「保守」の気持ちが高まっている。いま行動しなければ日本は失われた５０年になってしまう。日本を豊かに、強くするため――縁の下の力持ち、日本保守党事務局次長、広沢一郎氏がはじめて綴った秘話に投票３日前の想いを緊急加筆。
参院法務委員会筆頭理事として、改正入管法の早期施行を法務省に働きかけてきた。しかしながら、改正入管法成立前から私に対する事実無根の攻撃が始まった――。
