「日本は原子爆弾１０００個分の放射能で汚染されている」
ＶＡＮＫは２０１３年には、東京オリンピック・パラリンピック招致反対運動を展開している。「戦争犯罪に対する反省がない日本にはオリンピックを開催する資格がない」として、東京オリ・パラに反対する書簡を国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）に送付するとともに、ＣＮＮやニューヨーク・タイムズなどの海外の主要メディアにも送っている。米政府請願サイトでは、「東京オリ・パラを阻止する」との署名活動を展開した。
ＶＡＮＫによって「日本は原子爆弾１０００個分の放射能で汚染されている」との全く虚偽の噂が流され、それに呼応するかのように韓国政府は、東京が２０２０年オリンピック・パラリンピック開催地に決定される前日の２０１３年９月６日（日本時間）に、東北・関東の太平洋側各県の水産物輸入を全面禁止すると発表した。
いまも文在寅大統領の反日が止まらないなか、２０１９年８月に韓国の世論調査専門機関リアルメーターが行った東京オリ・パラのボイコットに関する世論調査の結果では、６８・９％が「選手の安全が最優先であるため、追加安全措置がなければ五輪をボイコットすべき」との集計結果が出ている。実に、韓国人の１０人中７人がボイコットに賛成しているのだ。
異常さを増す東京五輪妨害工作
ＶＡＮＫの東京オリ・パラ反対運動は、２０２０年に入っても異常さを増している。１月６日には、鍾路区の日本大使館新築敷地に仮設したフェンスに、東京オリ・パラが放射能汚染されているとのイメージを植え付けるポスターを貼り付けている。オリンピックの聖火リレーが、放射性物質の運搬シーンにすり替えられたポスターは強烈な印象を与える。
このポスターを、ＶＡＮＫは近いうちに東京オリ・パラ競技大会組織委員会（ＴＯＣＯＧ）に送致するとともに、ネット上で公式配信する予定だという。７月の開幕まで、オン・オフライン両面でポスター掲示を拡大する計画だとしている。朴起台団長は、「東京オリンピックの開催と参加選手や観客の両方の安全を祈願するためにパロディポスターを制作した」と説明している。
