特定の業種や多くの個人へのしわ寄せは明らかだ。さらなる配慮を政府に求める心情は分かる。が、国難の中、政府と国民が共に努力するその成果が五輪開催なのだ。他のいかなる国にもおそらくできないこの日本人の貴い闘いの成果と日本人の力を世界に示す好機である。五輪開催は私たちが忘れていた日本人の真の力を取り戻すきっかけとなるだろう。全盲のパラリンピック競泳選手、木村敬一氏の言葉が心に響く。
「開催するための努力は、自分たちの社会を取り戻す努力につながる。ウイルスを封じ込めていく努力と、ほぼイコールだと思う。僕らがやろうとする努力は、社会を良い方向へ向けていく努力であるはずだ」（2021.05.31国家基本問題研究所「今週の直言」より転載）
https://hanada-plus.jp/articles/408
国家基本問題研究所理事長。ベトナム生まれ。ハワイ州立大学歴史学部卒業。「クリスチャン・サイエンス・モニター」紙東京支局員、日本テレビ・ニュースキャスター等を経て、フリー・ジャーナリストとして活躍。『エイズ犯罪 血友病患者の悲劇』（中公文庫）で大宅壮一ノンフィクション賞、『日本の危機』（新潮文庫）を軸とする言論活動で菊池寛賞を受賞。2007年に国家基本問題研究所（国基研）を設立し理事長に就任。2010年、正論大賞を受賞。著書に『何があっても大丈夫』『日本の未来』『一刀両断』『問答無用』（新潮社）『論戦』シリーズ（ダイヤモンド社）『チベット 自由への闘い』（PHP新書）『朝日リスク』（共著・産経新聞出版）など多数。
