朝日新聞社説が象徴する五輪反対思考の危うさ|小林信也

朝日新聞社説が象徴する五輪反対思考の危うさ|小林信也

組織委が懸命に準備を重ねる安全対策に目を向けず、不安を盾に中止を叫ぶ全体論こそ危険ではないだろうか。詳しい情報も得ず、精査もせず、不安や怒りから反対を叫ぶ世論こそ、そしてそんな世論を煽る意図的なメディアこそ危うい。この矛先が東京五輪でなく、軍拡や戦争容認であったらと思うと背筋が凍りつく。


空虚な議論

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いま日本は、「東京五輪中止を叫ぶ声が良識だ」とする一方的な空気に支配されている。  

終息の見えないコロナ禍、強力な変異株の広がりを思えば、不安におののく人々の心情は理解もできる。だが、一年以上の経験を経て多くの国民は対策の方法を学び、コロナ禍にあってもできる限り自分たちの仕事や日常生活の遂行にそれぞれ努めている。  

一人ひとりが最善を尽くしている。それだけに、十分な対策を講じていると思えない政府への憤りが募る。だからといって、「自分は正しい、政府は間違っている」「政府がやりたがっているオリンピックに賛成してたまるか」といった単純な意識が世論を形成するのも健全と思えない。  

この議論が空虚なのは、五輪反対を正論とする一方で、「東京五輪が中止されたら、日本社会は何かを失わないのか?」 「スポーツ界だけでなく、国民生活への影響は本当にないのか?」といった他方の問いかけが欠落していることだ。多角的、総合的に判断する姿勢がまったく失われている。  

そして、反対を叫ぶ国民の意識の底流には、「オリンピックやスポーツは不要不急のもの。平時ならともかく、コロナ禍でやるなんておかしい」というスポーツ軽視の心情が透けて見える。スポーツを大切な分野として生きてきた立場からすれば、こうした潜在的なスポーツ蔑視がいまさらながら空しく感じられる。コロナ後の社会を見据えたとき、国民の心身の健康を高め維持する重要な一翼をスポーツは担うと感じている。  

ところが、一般のスポーツに対する認識はそれほどに低い。これもまた、商業主義や勝利至上主義ばかりを喧伝し利用してきたメディアが植え付けた悪しきスポーツ・イメージの成果と言うか、末路と言うべきかもしれない。スポーツは、どうせ権力者の利権や一部企業のお金儲けの道具だ、だから中止しても構わないという一方的な決めつけが、彼らが中止を叫ぶ根拠にもなっている。  

そんな国民の憤りと不安に同調し、やはり一方的な論調で掲載されたのが、5月26日付朝日新聞の社説だ。『夏の東京五輪 中止の決断を首相に求める』と題する社説を読んで、私は仰天した。大手メディアになると、このように論拠のない、気分だけで書かれた原稿が通用するのか。それがまるで「正論」のような装いで発信される怖さに茫然とした。社説氏は書いている。

「社説は、政府、都、組織委に説明するよう重ねて訴えたが、腑に落ちる答えはなかった」  

発信者の端くれとしてこの文を読み解くと、感情論で糾弾する社説氏が「オレが納得できるように説明しろ」と迫り、「そう言われましても」と躊躇した政府、都、組織委の態度を「不十分」と断じている。  

はたしてそれが「取材」と言えるだろうか? 両者間に信頼も誠実な意見交換もない。まさに、いま国民の間で起こっている分断そのものの態度を社説氏も体現している。私は、おそらく朝日新聞社内でも一目置かれ、世間的にも権威を持つと自他ともに認める社説氏のふんぞり返った姿にため息がこぼれる。

朝日社説の厚顔

感情論で糾弾した5月26日の朝日新聞社説

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