石平

石平

評論家。1962年、四川省生まれ。北京大学哲学部を卒業後、四川大学哲学部講師を経て、88年に来日。95年、神戸大学大学院文化学研究科博士課程修了。2002年『なぜ中国人は日本人を憎むのか』(PHP研究所)刊行以来、日中・中国問題を中心とした評論活動に入る。07年に日本国籍を取得。08年拓殖大学客員教授に就任。14年『なぜ中国から離れると日本はうまくいくのか』(PHP新書)で第23回山本七平賞を受賞。著書に『韓民族こそ歴史の加害者である』(飛鳥新社)など多数。


関連するキーワード


著者 石平

関連する投稿


「中華民族」という虚構|石平

「中華民族」という虚構|石平

この地球上に「中華民族」という「民族」はどこにも存在しない。単に、人工的に作り出された一つの虚構の概念である。この本質を見なければ「中国」を見誤る。


中国「一党独裁」体制の驚くべき中身|石平

中国「一党独裁」体制の驚くべき中身|石平

現代中国の政治体制は「一党独裁」であることは、大半の日本人が知っている。かの国のこととなると、日本のマスコミもいつも「一党独裁」云々と言う。しかし、この「一党独裁」体制の本当の意味、その驚くべき中身を、日本のマスコミがはたして分かっているかどうかは甚だ疑問である。


世界一の要注意人物・習近平の思考回路|石平

世界一の要注意人物・習近平の思考回路|石平

毛沢東以来の、共産党政権最大の独裁者・習近平はいったいどのような思考回路をしているのか? 私はこう断言する!「習近平には、長期的な視点に立って自国の国益を考える余裕もなければその能力もない」と。


世界一のチンピラ国家、中国|石平

世界一のチンピラ国家、中国|石平

「自ら放火してから火事場泥棒をやり、自分たちへの責任追及は一切許さない。そしていつでもどこまでも、弱い国や人々をつかまえて思う存分いじめる」――これが私の出身国である某大陸国家の悪しき本性である。


「実子誘拐ビジネス」の闇 ハーグ条約を“殺した”人権派弁護士たち|池田良子

「実子誘拐ビジネス」の闇 ハーグ条約を“殺した”人権派弁護士たち|池田良子

「実子誘拐」告発キャンペーン第2弾!なぜ日本は「子どもの拉致国家」と呼ばれているのか。その裏には、ハーグ条約を“殺した”人権派弁護士たちの暗闘があった――。なぜ人権派は共同養育に反対するのか。子どもの権利をどう考えているのか。海外のケースだけではない。国内でも「実子誘拐」は日常的に行われているのだ。実名告発!誰も触れられなかった禁断の扉がついに開かれる!


最新の投稿


永田町権力闘争の舞台裏~菅政権誕生編|大下英治

永田町権力闘争の舞台裏~菅政権誕生編|大下英治

かつて中曽根政権が安定したのは、田中角栄がキングメーカーとしてスタートを切らせたからだ。菅政権も二階俊博のおかげで安定したすべり出しとなった。さらに安倍晋三が背後から支え続ける。 菅政権は、2021年9月までの短期政権どころか、長期政権の雰囲気すら漂ってくる。 


「2021年1月号」新聞広告大公開!

「2021年1月号」新聞広告大公開!

1月号の新聞広告は、●●なし!伏字ファンの皆さま、申し訳ございません…。「Hanadaも丸くなったのか?」。違います。報道しない自由を大手メディアが行使するなか、弊誌は今月号もタブーなしのストレート勝負です!広告がおもしろければ、雑誌もおもしろい!雑誌がおもしろければ、広告もおもしろい!いま読みたい記事が、ここにはある!


月刊『Hanada』2021年1月若水号

月刊『Hanada』2021年1月若水号

「報道しない自由」で国民を情報弱者にする大手メディアに喝!1月号の総力大特集は「日米メディアが報じないトランプVSバイデン全内幕」。米大統領選をめぐり数々の陰謀論が飛び交っているが、日米メディアの多くが「反トランプ」であり、露骨な偏向報道をしているのは事実だ。「米大統領選中も続く中国の侵略」「NHK『軍艦島ドキュメント』偏向の全手口」「ウイグル人強制労働プログラム」「川勝平太静岡県知事の正体」など1月号もあらゆる問題の“中心”にタブーなしで切り込む!


ファーウェイ、Zoom、TikTok…核より怖い中国のサイバー兵器|山崎文明

ファーウェイ、Zoom、TikTok…核より怖い中国のサイバー兵器|山崎文明

日本は脆弱すぎる!世界で多発する中国の情報窃取。事件は既に日本でも起きている!ファーウェイ、Zoom、TikTok…核より怖い中国のサイバー兵器に食い物にされる日本の危うさ。


日本学術会議は即刻、解散せよ!|島田洋一

日本学術会議は即刻、解散せよ!|島田洋一

政府の防衛事業を組織を挙げて妨害する、人事はすべて自分たちで決める、黙って税金からカネを出せといった虫の良い話をいつまで許すのか?政府は6人の任命拒否をこう説明すべきだろう。「この6人には税金を使って提言してもらうほどの見識がなく、また国際交流に関与させると国益を損なう言動をする可能性が高いと判断した」と。