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鄭炳喆

鄭炳喆

チョン・ビョンチョル ジャーナリスト。保守的インターネットサイトの「JBCニュース」主幹。


石本譲二

石本譲二

明治大学政経学部中退。業界紙で記者として活躍したのち、フリージャーナリストに。政治物を得意としている。


河村たかし

河村たかし

1948年名古屋市生まれ。旭丘高校、一橋大学商学部卒。家業(古紙回収・卸売業)に従事し、中小企業の辛酸を体験する。93年、衆院選・愛知一区でトップ当選を果たし、以後、計5回連続当選。2009年4月、名古屋市長選に「庶民改革」を掲げて出馬し、当選。市議会による減税否決と、市議会解散請求(リコール)成立後、11年1月に「民意を問いたい」として市長を辞任。同年2月に再選。現在3期目。


饗庭浩明

饗庭浩明

一般社団法人 JCU 議長。米共和党全国委員会アジア担当顧問を経て現職。トランプ大統領とは2016年の当選前より毎年会談を重ね、政権の中枢近くにも強力なコネクションを有する。真実のトランプ政権に迫ることができる数少ない日本人。2017年から毎年、全米保守連合(ACU)と共同で CPAC JAPAN ( 日米保守行動会議 ) を開催。主な著書/監修に『トランプ革命』、『トランプのアメリカ』(著:ニュート・ギングリッジ)、『韓国消失』(著 : ゴードン・チャン) がある。


なべやかん

なべやかん

昭和45年8月22日生まれ。たけし軍団初の2世タレントとして、91年デビュー。趣味の特撮キャラ収集では、30年以上前から専門誌やイベントで資料提供している。主催のお笑いライブは、個人主催では最長記録である。


高山正之

高山正之

1942年生まれ。65年、東京都立大学卒業後、産経新聞入社。社会部デスクを経て、テヘラン、ロサンゼルス各支局長。98年より3年間、産経新聞夕刊一面にて時事コラム「異見自在」を担当。2001年から2007年まで帝京大学教授。著書に『週刊新潮』連載コラム「変見自在」シリーズなど多数。


マレイケ・オールバーグ

マレイケ・オールバーグ

ベルリンを拠点に、中国のデジタル政策と中国共産党の世界的な影響力を研究。コロンビア大学で東アジア研究の修士号、ハイデルベルク大学で中国研究の博士号を取得。2016年から2020年まで、メルカトル中国研究所リサーチアソシエイト。ヨーロッパにおける中国の動向を、政府や政策立案者に紹介する仕事に従事。同研究所の画期的な報告書『権威主義の前進:ヨーロッパにおける中国の政治的影響力の増大に対応する』(Authoritarian Advance: Responding to China’s growing political influence in Europe)の共著者。


潮匡人

潮匡人

1960年生まれ。早稲田大学法学部卒。同大院法学研究科博士前期課程修了。東京放送(TBSテレビ)契約社員を経て、旧防衛庁・航空自衛隊に入隊。1994年、三等空佐で退官。アゴラ研究所フェロー。公益財団法人「国家基本問題研究所」客員研究員。NPO法人「岡崎研究所」特別研究員。著書多数。最新共著は『尖閣諸島が本当に危ない!』(宝島社)。2019年に実写映画化された超人気コミック『空母いぶき』(かわぐちかいじ作・連載誌『ビッグコミック』小学館)に協力中。


木村盛世

木村盛世

医師、作家。筑波大学医学群卒業。米ジョンズ・ホプキンス大学公衆衛生大学院疫学部修士課程修了。同大学でデルタオメガスカラーシップを受賞。米国CDC(疾病予防管理センター)プロジェクトコーディネーター、財団法人結核予防会、厚生労働省医系技官を経て、パブリックヘルス協議会理事長。主な著書に『厚労省と新型インフルエンザ』(講談社現代新書)、『厚生労働省崩壊』『天然痘テロに日本が襲われる日』(ともに講談社)など。最新刊『新型コロナ、本当のところどれだけ問題なのか』(小社刊)が発売たちまち3刷と大好評。


加藤伸彦

加藤伸彦

ジャーナリスト。1960年生まれ。日本大学卒業。業界紙記者などを経て、現在はフリーライター。企業物などを得意としている。


田村秀男

田村秀男

産経新聞特別記者・編集委員兼論説委員。1964年、高知県生まれ。1970年、早稲田大学第一政治経済学部卒。同年日本経済新入社、1984~88年、ワシントン特派員。その後、経済部編集員、米国アジア財団上級客員研究員を経て、1996年、日経香港支局長、1999年、東京本社編集委員となる。2006年、産経新聞に移籍。


山口昌子

山口昌子

在仏ジャーナリスト。元産経新聞パリ支局長。1994年、ボーン・上田記念国際記者賞受賞。2013年、レジオン・ドヌール勲章シュヴァリエを受賞。2023年1月、同賞のオフィシエに昇格。著書に『ココ・シャネルの真実 』(講談社+α文庫)、『パリの福澤諭吉』(中央公論新社)、『ドゴールのいるフランス』(河出書房新社)、『大統領府から読むフランス300年史』(祥伝社)、『原発大国フランスからの警告 』(ワニブックスPLUS新書)など。近著は『パリ日記―特派員が見た現代史記録1990-2021(全5巻)』(藤原書店)。


荻原岳彦

荻原岳彦

1977年、東京都生まれ。開成高校、慶應義塾大学卒業、ロンドン大学経営大学院修了。日本銀行、リーマン・ブラザーズ証券、メリルリンチ証券、野村證券(東京、ロンドン)を経て、2018年から2022年11月まで英国刑務所に投獄。服役中、英国オープン大学大学院にて数学の修士号を所得。


デービッド・アトキンソン

デービッド・アトキンソン

小西美術工藝社社長。1965年イギリス生まれ。日本在住31年。オックスフォード大学「日本学」専攻。裏千家茶名「宗真」拝受。1992年ゴールドマン・サックス入社。金融調査室長として日本の不良債権の実態を暴くレポートを発表し、注目を集める。2006年に共同出資者となるが、マネーゲームを達観するに至り2007年に退社。2009年創立300年余りの国宝・重要文化財の補修を手掛ける小西美術工藝社に入社、2011年同社会長兼社長に就任。2017年から日本政府観光局特別顧問を務める。『デービッド・アトキンソン新・観光立国論』(東洋経済新報社、山本七平賞、不動産協会賞受賞)『日本再生は、生産性向上しかない!』(飛鳥新社)など著書多数。


松沢成文

松沢成文

1958年、川崎市生まれ。慶應義塾大学法学部政治学科卒、松下政経塾入塾。元神奈川県知事。現日本維新の会参議院議員。著書に『二宮尊徳の破天荒力』(ぎょうせい)、『横浜を拓いた男たち 破天荒力』(有隣堂)など。


八幡和郎

八幡和郎

評論家、歴史作家、徳島文理大学教授。 滋賀県大津市出身。東京大学法学部を経て1975年通商産業省入省。入省後官費留学生としてフランス国立行政学院(ENA)留学。通産省大臣官房法令審査委員、通商政策局北西アジア課長、官房情報管理課長などを歴任し、1997年退官。2004年より徳島文理大学大学院教授。著書に『歴代総理の通信簿』(PHP文庫)『地方維新vs.土着権力 〈47都道府県〉政治地図』(文春新書)『吉田松陰名言集 思えば得るあり学べば為すあり』(宝島SUGOI文庫)など多数。


太田文雄

太田文雄

国基研企画委員兼研究委員。1948年生まれ。1970年防衛大学校卒、米海軍兵学校交換教官、ゆうぐも艦長、スタンフォード大学国際安全保障軍備管理研究所客員研究員、米国防大学卒(国家資源戦略修士取得)、第1・64護衛隊司令、在米日本大使館国防武官、統合幕僚学校長を経て情報本部長(約3年)、ジョンズ・ホプキンズ大学高等国際問題研究大学院博士課程終了(国際関係論博士取得)、2005年定年退官(海将)。防衛大学校教授兼政策研究大学院大学安全保障・国際問題博士課程連携教授、2013年第二の定年退官。現在国家基本問題研究所企画委員。 著書に『同盟国としての米国』など。


류석춘(柳錫春)

류석춘(柳錫春)

필자소개: 류석춘 교수는 연세대 사회학과 교수다. 연세대(학사)와 미국 일리노이대(박사) 졸업. 이승만연구원장, 박정희연구회장, 그리고 현 미래통합당의 전신인 자유한국당 혁신위원장을 역임했다. 학자로서 주로 발전사회학과 현대사 문제를 다뤄왔으며, 언론을 통해서 정치비평과 사회비평도 활발하게 해왔다. 2020년 8월 정년을 앞두고 최근 유튜브 ‘류석춘의 틀딱TV'를 개국해 시청자들과 소통하고 있다. 『유교와 연고』 『박정희는 노동자를 착취했는가』 『이승만 깨기: 이승만에 씌워진 7가지 누명』 (공저) 등의 저서가 있다.


田久保忠衛

田久保忠衛

国家基本問題研究所副理事長。1933年千葉県生まれ。早稲田大学法学部卒業後、時事通信社に入社。ハンブルグ特派員、那覇支局長、ワシントン支局長、外信部長などを務める。1992年から杏林大学で教鞭を執る。法学博士。杏林大学名誉教授。専門は国際政治。国家基本問題研究所副理事長。美しい日本の憲法をつくる国民の会共同代表。著書に『戦略家ニクソン』『激流世界を生きて』『憲法改正、最後のチャンスを逃すな!』など多数。


湯浅博

湯浅博

産経新聞客員論説委員、国家基本問題研究所主任研究員。1948年、東京都生まれ。中央大学法学部卒、プリントン大学公共政策大学院Mid‐Career Fellow program修了。産経新聞入社後に政治部、経済部を経てワシントン特派員、外信部次長、ワシントン支局長、シンガポール支局長、特別記者・論説委員を歴任。2018年6月から現職。著書に『全体主義と闘った男 河合栄治郎』、『中国が支配する世界 パクス・シニカへの未来年表』など多数。